「往復5時間かけて通勤」という地獄に…郊外に〈5,300万円・庭付き一戸建て〉を買った37歳会社員。生活を一変させた、会社からの「まさかのお達し」

「いざというときは売る」と思っていたが…そうもいかない現実

パーソル総合研究所「第十回・テレワークに関する調査」によると、2025年7月のテレワーク実施率は22.5％と、前年同期とほぼ同水準。リモートワーク自体は定着フェーズに入っているとみられます。

一方で、「リモートワークの頻度が減った」と回答した人は35.8％にのぼり、増えたとする回答を大きく上回りました。企業側で「出社回帰」の動きが広がっていることがうかがえます。

「出社回帰がここまで広がるなんて、当時は想像もしていませんでした。もちろん人生何があるかわからないので、『いざとなれば売って引っ越せばいい』とは、家を買う前に妻とも話していました」

そう、佐藤さんは振り返ります。しかし、実際にその「いざ」が訪れると、そう簡単には動けませんでした。

「職場の近くに引っ越せば、子どもは転校になります。広い家を前提に家具もそろえてしまったので、都心近くの住宅では入りきらないかもしれない。かといって転職すれば、年収が下がる可能性もあるわけで……」

35年ローンで組んだ毎月の返済は、ボーナス払いを含めて決して軽いものではありません。

「この生活は長く続けられないと思っています。ただ、どの選択をしても何かを諦めなければなりません。いざというときのことを突き詰めて考えていなかったのは痛恨です」

働き方が変われば、住まいの前提も揺らぎます。マイホームは人生の拠点である一方で、簡単には動かせない大きな資産でもあります。フルリモートを前提に選んだ家が、数年後には通勤の重荷になる――。住宅ローンという長い契約の中では、働き方の変化すら想定外とは言い切れないのかもしれません。

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