(※写真はイメージです/PIXTA)

老後資金として数千万円の貯蓄があれば、ひとまず安心――そう考える人は少なくありません。実際、退職金や長年の積み立てによって一定の資産を築いた世帯は多く存在します。しかし、老後の生活は単に「いくら持っているか」だけでなく、「どれくらいのペースで減っていくか」によって大きく左右されます。見えにくい支出や環境の変化が重なると、その前提は静かに崩れていきます。

「お金はあるはずだった」…安心が揺らいだきっかけ

誠一さん(仮名・66歳)と妻の冴子さん(仮名・64歳)は、退職後、いわゆる「余裕のある老後」を迎えたはずでした。

 

夫婦の金融資産は約5,000万円。住宅ローンは完済済みで、年金も夫婦で月24万円ほどあります。

 

「贅沢をしなければ問題ない。むしろ、少しゆとりがあるくらいだと思っていました」(誠一さん)

 

冴子さんは結婚後、30年以上専業主婦として家庭を支えてきました。子育てがひと段落した後も、パートなどには出ず、家のことを中心に生活してきたといいます。

 

「働く必要はないと思っていましたし、夫も“ゆっくりしていればいい”と言ってくれていました」

 

そんな穏やかな日々に変化が訪れたのは、家計の見直しがきっかけでした。定年後しばらくは、旅行や外食なども楽しんでいましたが、あるとき誠一さんが通帳を見ながらつぶやきます。

 

「思ったより減ってるな…」

 

それまで「余裕がある」という感覚で過ごしてきた夫婦にとって、その一言は小さくない違和感でした。

 

総務省『家計調査(2025年)』によると、65歳以上の夫婦のみ無職世帯の平均消費支出は月26万3,979円で、可処分所得を上回る赤字構造となっています。つまり、多くの世帯で貯蓄の取り崩しが前提となっているのです。

 

「数字としては分かっていたつもりでした。でも、“自分たちは大丈夫”と思っていたんですよね」(誠一さん)

 

さらに追い打ちをかけたのは、予想外の支出でした。自宅の外壁補修、給湯器の交換、そして医療費の増加。いずれも一度に数十万円単位の出費です。

 

「一つひとつは仕方のない支出なんですが、重なると一気に現実味が出てきました」(冴子さん)

 

この頃から、冴子さんの中である思いが芽生え始めます。

 

「このままでいいのかな、と」

 

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