(※写真はイメージです/PIXTA)

定年後の暮らしを考えるとき、「自然の多い場所でゆっくり過ごしたい」と考える人は少なくありません。都市部の暑さを離れ、夏だけでも涼しい場所で過ごす――そんな老後の楽しみとして、避暑地の別荘に憧れを抱く人もいます。一方で、別荘は購入して終わりではなく、維持費や管理費など継続的な負担が発生します。理想の暮らしとして選んだはずの住まいが、老後の家計や生活に影響を与えることもあるのです。

冬の管理が突きつけた現実

もう一つの誤算は、冬の管理でした。

 

夫妻は冬になると関東の自宅へ戻る生活をしていましたが、別荘を完全に放置することはできません。水道管の凍結防止や定期的な点検など、最低限の管理は必要でした。

 

「雪の時期は特に気を使いました」

 

また、年齢を重ねるにつれて夫の膝に痛みが出るようになり、長時間の運転も負担になっていきました。

 

「元気なうちはいいけれど、これをあと10年続けられるのかと思ったんです」

 

家計を整理すると、さらに現実が見えてきました。

 

総務省『家計調査(2024年)』によると、65歳以上の夫婦のみの無職世帯の可処分所得は月約22.2万円、消費支出は月約25.6万円で、平均すると毎月約3.4万円の赤字となっています。年金だけで生活する高齢夫婦世帯では、貯蓄を取り崩しながら暮らしているケースが少なくありません。

 

宮本さん夫妻も、年金だけで大きな余裕があるわけではありませんでした。そこに別荘の維持費や車の費用が加わると、将来の医療費や住宅修繕費まで考えたとき、不安が大きくなっていったといいます。

 

「夢をかなえたつもりでしたが、その後の生活まで考えきれていなかったんです」

 

そう振り返るのは妻でした。別荘を手放す話が出たとき、夫はすぐには納得できなかったといいます。

 

「せっかく買ったのに、もう手放すのか…」

 

それでも、将来の生活を考えると、このまま維持し続けるのは難しい――。二人はそう感じるようになりました。

 

最終的に夫妻は、避暑地の別荘を売却することを決めました。

 

「好きな場所と、持ち続けられる場所は違うんですね」

 

退職金2,000万円で手に入れた避暑地の別荘は、夫妻にとって長年の夢でした。ただ二人が最後に実感したのは、老後の楽しみには“憧れ”だけでなく、“続けられる余裕”も必要だということでした。

 

 

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