検索
「平成女児」ブームと、過熱するシール市場
こうした立体シール人気の背景には、いわゆる「平成女児」ブームがあります。1990年代後半〜2000年代に小学生だった世代のカルチャーが再評価され、シール交換やキャラクターグッズへの熱量が、親世代にも波及しています。「平成女児」は、2025年の新語・流行語大賞にもノミネートされるなど、社会的な注目を集める言葉となりました。
実際、矢野経済研究所が2025年に発表した調査によると、2025年度の国内キャラクタービジネス市場規模は2兆8,492億円に達する見通しです。ファンシー系キャラクターや立体グッズは好調で、キャラクターと日常生活が密接につながる「タッチポイント」は、年々増えています。
一方で、生活雑貨大手の「ロフト」は、2月4日、全国的な品薄と混雑防止のため立体シールの販売を当面中止すると発表。背景には立体シールの人気過熱と入荷情報を聞きつけた購入希望者同士や店舗とのトラブルがあります。
千夏さんは、小学校教員として、そして親として悩んでいます。
「SNSを見ていても、店舗でトラブルになったとか、カフェで親が見ているところで子供同士でシール交換をしていたら、見知らぬ人から話しかけられたというエピソードが次から次へと出てきて頭が痛いです。もちろん、楽しんでシール交換している人たちが大半だと思うのですが……。長女も学校で一部のお友達がトイレでこっそりシールを交換しているのを目撃したらしく、復帰したら教師としても指導していかないとと今から思っています」
現在、家庭では「シールの売買はしない」「交換は放課後に友達同士で行う」「困ったことがあったら必ず相談する」「どうしても手元に残しておきたいシール帳と、交換用のシール帳を分ける」といったルールを設けました。
ルールを話し合う中で、長女とも「大人も子どもも大変だね」と言葉を交わし、親子で状況を整理する時間になったといいます。
［参考資料］
矢野経済研究所「キャラクタービジネスに関する調査を実施」
【関連記事】
■税務調査官「出身はどちらですか？」の真意…税務調査で“やり手の調査官”が聞いてくる「3つの質問」【税理士が解説】
■親が「総額3,000万円」を子・孫の口座にこっそり貯金…家族も知らないのに「税務署」には“バレる”ワケ【税理士が解説】
「銀行員の助言どおり、祖母から年100万円ずつ生前贈与を受けました」→税務調査官「これは贈与になりません」…否認されないための4つのポイント【税理士が解説】
