(※写真はイメージです/PIXTA)

長寿大国の日本では“長生きリスク”という言葉も生まれるほど、老後の期間が延びています。定年後は現役時代のような収入が望めない以上、家計の変化には細心の注意を払わなければなりません。しかし、それでも、老後のマネープランが崩れてしまう原因は思わぬところに潜んでいるものです。具体的な失敗事例をもとに、株式会社よこはまライフプランニング代表取締役の五十嵐義典CFPが解説します。

投資になんて手を出さなければよかった…孝雄さんの後悔

ある日のマーケットで「史上最大の下落幅」と言われる大暴落が発生。孝雄さんが保有するすべての投信の基準価額が大幅に下がり、短期間で300万円以上の運用損となってしまいました。

 

資産運用経験の乏しい孝雄さんは、この大暴落を受けて夜も眠れなくなるほど焦ってしまいます。その後、基準価額が多少回復する局面もありましたが、暴落直前はもちろん、購入時点での水準には戻る気配がありません。

 

やがて、日々の基準価額の変動を見るのも嫌気がさすようになりました。なにもかもが嫌になった孝雄さんは「なんでこんなことに……欲をかいたせいで俺の老後はめちゃくちゃだ。こんなことになるなら投資なんてしなきゃよかった」と考えるように。

 

しかし一方で、「せっかくはじめたのに、本当にやめていいのだろうか」との迷いも出てきます。悩んだ孝雄さんは、以前趣味のゴルフで知り合ったCFPに相談することになりました。

長期投資のポイント…毎月分配型は辛抱強く冷静に

老後破産の危機に怯える孝雄さんに対して、CFPから次のような話がありました。

 

まず、投資は長期で行うこともポイントであるということです。短期的には結果は出ないかもしれませんが、長期的にみればプラスになることも十分あるでしょう。「基準価額が下落している」「これからもっと下がりそう」「今のうちに売らないともっと損する」といって慌てて売らない冷静さを持つことも大切です。

 

今回はたまたま短期間で暴落してしまいましたが、1年先、2年先の基準価額は回復していることも十分ありえます。

 

ただし、孝雄さんが買った投資信託の多くは運用益を毎月受け取る「毎月分配型」の投資信託です。投資信託には分配金が支払われるファンドもあり、毎月分配型は投資額に応じて毎月分配金が支払われることになっています。

 

孝雄さんとしては「分配金が年金の足しになれば」という思いもあったことでしょう。

 

しかし、利益を分配金として支払うということは、それだけ当該ファンドの純資産を減らしてしまうことになり、基準価額の上昇を阻みます。また、分配型投資信託の商品設計上、利益が出ていなくても元本払戻金(※)として分配金が支払われるため、元本毀損のリスクが高いことも把握しておかなければなりません。

※元本払戻金(特別分配金)……投資信託で分配金が支払われる際、分配落ち後の基準価額が個別元本を下回った場合、下回る部分のこと。なお、元本払戻金(特別分配金)は元本の払い戻しとみなされるため非課税。

 

そうなると、ひいてはファンドの複利による運用の効果も弱まってしまいます。分配金が収入として計算できる一方、基準価額は暴落前にはなかなか戻りにくいところもあります。そのため、分配金のないファンドを持つより長期的に辛抱強く見守る必要がでてきます。

 

次ページ投資初心者が「損をしない」ための鉄板パターン

※個人情報保護のため、登場人物の情報は一部変更しています。

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