検索
人によって必要性が異なる補償
◆3｜死亡・後遺障害
「死亡・後遺障害」の補償は、一見、絶対に必要かのように感じられますが、そうではありません。
これは、渡航先で死亡した場合、または後遺障害を負った場合に、保険金を受け取れるものです。
既に生命保険や就業不能保険等に加入していて、保障を備えているのであれば、必須とまではいえません。
◆4｜携行品損害
「携行品損害」の補償は、渡航先で所持品が盗難に遭ったり紛失したり壊されたりした場合に、その価格ないしは修理代金額を保険金額（限度額）の範囲内でカバーしてもらえるものです。
想定されるのは、高価な時計やアクセサリー、パソコン、スマートフォン、カメラ等です。
高価なものを旅行に持って行かないのであれば、必須ではありません。
iPhoneのような高額なスマートフォンであれば、10万円～20万円も付けておけば十分です。
携行品損害の注意点は、補償してもらえるのが「再調達価格（新価）」なのか「時価」なのかを確認することです。「再調達価格（新価）」を選ぶことをおすすめします。
◆5｜航空機遅延費用
「航空機遅延費用」の補償は、悪天候やトラブル等のアクシデントが原因となって航空機が遅延した場合にかかる費用をカバーするものです。
典型的なのは、延泊しなければならなくなった場合のホテル代です。
付けておくに越したことはありませんが、必須とまではいえません。
「クレジットカードの海外旅行保険」の注意点
多くのクレジットカードには海外旅行保険が付帯しています。そこで、最後に、クレジットカードに付帯している海外旅行保険の注意点についても述べておきます。
まず、クレジットカードの海外旅行保険には「自動付帯」と「利用付帯」があります。
「自動付帯」は、そのクレジットカードを持っているだけで、海外旅行保険に入っていることになり、その補償を受けられるものです。
これに対し、「利用付帯」の場合、その海外旅行に関する何らかの費用をカードで支払わなければ、補償してもらえません。たとえば、航空券代、パックツアーの費用、空港へいくまでの交通費等です。
確認を怠ったばかりに、海外旅行中にトラブルに遭ったときになんの補償も受けられなかったとなると、目も当てられません。
次に、補償内容が自分のニーズに合っているか確認する必要があります。
とりわけ、絶対に必要な「治療・救援費用」「賠償責任」の補償については、前述した注意点を踏まえて、足りないところがあれば、別途、海外旅行保険に加入してカバーすることをおすすめします。
【関連記事】
■税務調査官「出身はどちらですか？」の真意…税務調査で“やり手の調査官”が聞いてくる「3つの質問」【税理士が解説】
■親が「総額3,000万円」を子・孫の口座にこっそり貯金…家族も知らないのに「税務署」には“バレる”ワケ【税理士が解説】
■恐ろしい…銀行が「100万円を定期預金しませんか」と言うワケ
■47都道府県「NHK受信料不払いランキング」東京・大阪・沖縄がワーストを爆走
