円安効果は一巡も、半導体不足の解消による生産回復を追い風に増益見通し

■自動車大手の2022年度決算は円安の追い風はあったものの、半導体不足による生産調整や原材料高が足を引っ張り、まちまちの結果となりました。一方、主要3社の今期業績見通しは、円安が一巡する一方、半導体不足の解消による生産拡大が寄与することで2桁増益となる見通しです。トヨタ自動車の営業利益見通しは10％増の3兆円、ホンダは同19％増の1兆円と、保守的な為替前提にもかかわらず史上最高益の更新を見込んでいます。

■トヨタグループ各社の2022年度決算は、生産調整への対応に苦しむ中、合理化努力や為替の円安効果で6社が増益を確保しました。また、2023年度の業績予想は、トヨタの生産回復や原材料費の価格転嫁が進むことで、各社とも概ね強気な打ち出しとなりました。

 

（2023年5月23日）

※個別銘柄に言及していますが、当該銘柄を推奨するものではありません。

※当レポートの閲覧に当たっては【ご注意】をご参照ください（見当たらない場合は関連記事『円安効果は一巡も、各社「強気」の見通し…自動車業界の2022年度決算【ストラテジストが解説】』を参照）。

白木 久史

三井住友DSアセットマネジメント株式会社

チーフグローバルストラテジスト