「損益計算書」と「貸借対照表」から企業の“収益力”がわかる2つの最強の指標「ROE」と「ROA」【人気簿記講師（税理士）が解説】

損益計算書と貸借対照表を組み合わせた最強の分析手法

◆「ROE」と「ROA」

「損益計算書」、「貸借対照表」について、それぞれ単体での分析ではなく、両方の数字を使って企業分析を行う指標もあります。

それが「ROE」、そして「ROA」です。

ROEは、Return On Equity（リターン・オン・エクイティ）の略称です。

ROAは、Return On Assets（リターン・オン・アセッツ）の略称です。

Returnは「利益」、Return Onで「～の利益を出す」。ROEとROAは、どちらも「利益を出す」と訳す部分が共通しています。

では、何を使って利益を出すのか？　Equityが自己資本、Assetsは総資産をさします。

したがって、ROEは、自己資本（株主のお金）を使って、どれだけ利益をたたき出すことができているのかを分析しています。

また、ROAは、総資産＝総資本（会社が持っているすべての資産、もしくは調達状況）を使って、どれだけの利益をたたき出すことができるのかを分析しています。

利益は損益計算書に、自己資本と総資産は貸借対照表に表示されています。つまり、ROE、ROAは、どちらの決算書も使って分析する手法なのです。

［図表1］ROE・ROAとは

◆「自己資本比率が高い」だけでは企業の成長性を判断できない

この2つの指標を確認する前に、「自己資本比率」についておさらいしましょう。自己資本比率とは、「総資本」に占める「自己資本」の割合です。

調達状況には、自己資本（純資産）と他人資本（負債）があります。会社を運用するために資産100億円が必要な場合、調達状況は自己資本か他人資本のいずれかで集めます。

返済義務のない自己資本が多ければ多いほど、返済義務のある他人資本は少なくてすみます。自己資本比率が高ければ高いほど、企業の安全性も高く倒産のリスクは低くなります。

自己資本比率が50％以上ある会社で「倒産することはまずない」といわれています。

しかし、自己資本比率が高ければ倒産リスクが低くなる一方、成長性の面で問題があります。本来は借り入れをしてでも設備投資をしてリターンを求めるところを、設備投資せずに勝負をしない。安定だけを求めても企業は成長しません。

［図表2］調達状況と「運用状況100億円」を維持する条件

たとえば、ソフトバンクの自己資本比率は30％を下回っています（2019年3月現在）が、売上高成長率は高く推移しています。それだけ借入をして、設備投資をしているといえます。

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