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グレートリセットとグローバル金融リセット
■グレートリセット
「現在の社会体制が確立してからすでに80年以上が経っており、社会構造に歪みが生じている。今の現状に合う体制に根本から変えましょう」という考えを「グレートリセット」といいます。
2021年5月に開催予定だったダボス会議のテーマとして「グレートリセット」という言葉が出てきて以来、岸田総理もグレートリセットと何度も口にしています。「グレートリセットってよく聞くけど、何だろう？」と思っていた方も多いのではないでしょうか。
ダボス会議は1年延期となりましたが、世界中がこのグレートリセットに向かっているのは間違いありません。「社会システムをリセットして、平和で平等な社会を…」と聞くと、何だかいいことづくめのように聞こえますが、そうとばかりはいえません。具体策も出ておらず非常に曖昧ですし、理路整然と説明せず、あえてわかりにくくさせているのも何だか胡散臭く感じます。
グレートリセットをしなければならない理由として大きく挙げられているのは、コロナ、そして経済格差、さらには温暖化です。コロナも温暖化もフェイクだという説もありますし、ダボス会議自体がディープステートのたくらみだとする陰謀論説もありますが、そこら辺はさまざまな意見があるということで、ここでは論じません。グレートリセットを正当化するためにコロナ騒ぎを起こしたという説まであり、何が本当で何が嘘なのかわかりにくい世の中ですが、私はメディアの報じている内容の90％は嘘だと感じています。
私も日本に住んでいるときにはわからなかったことですが、シンガポールに5年、ドバイに2年住んで、世界中の富裕層と接する機会が増えたり、政府の仕事を請け負っているビジネスマンたちと交流したりして断片的な生の声を集めていくと、大きく情勢が変わるときには大衆を誘導するための嘘や、あえて真実を伏せた報道がされるのだとわかってきました。
とにかく、グレートリセットは世界中のトップ層（それがディープステートであろうと別の誰かであろうと）が決めていることですから、私たちが何をいっても行われるでしょう。私たちは起こるべき未来に向けて、自分のできる範囲で自分や家族を守っていくしかありません。
■グローバル金融リセット
「グローバル金融リセット」という言葉もあります。グローバル金融リセットとグレートリセットはまるっきり別のものです。
ネサラゲサラ法により、金融システムはリセットされてドル主体から金本位制になる。その際にすべての借金は帳消しになり、悪の権化のような裁判所や弁護士や議員たちは大量に逮捕され、世界の99％の富を我がものにしている1％の富裕層から没収した富は、民衆にベーシックインカムとして配られる。そのお金で私たちはもう苦労して働かなくても豊かに暮らしていけるし借金苦もなくなり、飢餓からも救われる。ドナルド・トランプ率いる完全に市民のための世界が間もなくやってくる——というのがネサラゲサラを信奉している方々の言い分であり、グレートリセットとは正反対の勢力が行う金融リセットのことを指す概念が、「グローバル金融リセット」です。正反対と見せかけて、実は両者ともディープステートの内部分裂だとする陰謀論者もいますが、今はことの真偽は論じません。
とにかく、どちらが勝つにせよ、一度リセットしないと世界は立ちゆかないというのが、共通意見のようです。
そして、両陣営ともに共通している未来は、超管理社会の到来です。現権力者たちが行おうとしているのは、将来的には生体マイクロチップによる管理ですが、目先は、アプリによる管理です。例えば日本ならば、マイナンバーとワクチン証明を紐付けて、これを行わないと保険証や給付金などがもらえない仕組みにして、新通貨への移行をスムーズにする…などです。ネサラゲサラ側が行おうとしているのは、量子コンピュータによるお金の流れの一元管理です。
全世界で絶大な人気を誇るテスラ社のイーロン・マスク氏が立ち上げたニューラリンクという会社で開発された脳直結型デバイスは、将来的に超管理社会を実現させるためのものになるでしょう。
これは、人間が脳から直接コンピュータを操作する技術で、現在は脳障害の改善のためにという名目で開発が進んでいるようですが、この技術が確立すれば自分の脳にAIが組み込まれたようになるかもしれません。考えただけですべてが全自動で行われ、超能力者のようになれるので、多くの人が喜んで脳にデバイスを入れることでしょう。今、すべての人がスマホを持っているのと同様に、です。そうなれば、中央からの指令により洗脳やマインドコントロールも可能になるということです。
繰り返しますが、これらがいいのか悪いのかを論じるつもりはありません。そういう未来に向かっているという客観的な事実を踏まえて、自分が今どう行動すべきかを考えなければならないということです。
そして、管理されたくないと考えた富裕層たちが今、ドバイにどんどん移住してきています。将来的にドバイもどうなるかわかりませんが、今のところは自由にしていられる国が他にないからです。権力体制側にいない個人資産家たちが、ドバイに集まってきているわけです。つまり、ドバイにこそ、私たちの資産や暮らしを守る糸口が隠されているのです。
