インフレが示唆する「重要なメッセージ」

年明けからの株式市場は、インフレや政策金利の上昇スピードが弱まるとの見通し等から回復基調で推移しています。

一方で、国際通貨基金（IMF）や世界銀行は、2023年の世界の経済見通しについて、インフレの進行やさらなる政策金利の引き上げ、発展途上国からの資本流出、ウクライナ情勢といった地政学的な懸念などから急激に鈍化する可能性を示唆しています。

今年の金融市場も、昨年に続き、インフレと金利、景気、地政学的リスクといった四つ巴の状況が続きそうです。

そうした世界的なインフレ圧力と景気減速が懸念されるなか、どのようなスタンスで資産運用に取り組めばよいか。私が伝えるメッセージは、常にシンプルです。

大きな環境変化や不安定な相場環境のなかでは、複雑な投資手法や金融商品を選ぶのではなく、原理原則に沿ったシンプルな投資をおこなうことが成功の要になると考えます。たとえば、次の2つの視点は重要でしょう。

①株価（価格）ではなく、価値に着目する

インフレとは、分かりやすくいうと、お金の購買力（お金の価値）が下がり、モノの価値が高まることをいいます。一時的に株価などの価格が下がったとしても、実体としての価値に着目して投資対象を選択することがよい結果につながることは、様々な場面で歴史が証明してきました。

一般に、実物資産である不動産や金などもインフレに強いといわれますが、経営を取り巻く環境が目まぐるしく変化するなかでも持続的に発展・成長する企業の株式や、そうした企業が発行する株式を投資対象にした投資信託などは、身近さや利便性などの観点からも有力な投資対象となりえるでしょう。

インフレによって値段（株価）は下がっても、企業の事業価値や資産価値は同じように値下がりするものではありません。むしろ、将来にわたって価値が高まるものを安く買うチャンスである、といえるのではないでしょうか。

リターン（利益）は、価値から生まれ、価格は価値に収斂するのです。

②予測せず、感情に流されず、シンプルに投資しつづけること

急激な物価上昇局面では、債券も株式も同時に値下がりし、資産分散の効果は発揮されません。そうしたインフレショック時において耐久力のある運用戦略といえば、インフレに強い資産を投資対象にした「長期投資」と「つみたて投資」です。つまり、予測せず、感情に流されないシンプルな投資手法です。

たとえば、狂乱物価と呼ばれた1973年に起きた第一次オイルショック以降の日経平均株価指数を振り返ると、消費者物価上昇率がピークをつけた1974年をボトム（オイルショック前年から約36%下落）に株価は上昇に転じ、5年目にはプラスになりました。

この間、仮に同指数につみたて投資をしていれば、最大の評価損率はマイナス20%程度にとどまり、4年目にはプラスに転じています。さらに、厳しい経営環境下においても、企業は省エネ技術を革新させるなどして企業価値を高め続けたことが、オイルショック後の株価上昇をけん引しました。

予測に賭けて、上昇のタイミングを逃すリスクの方が、シンプルに投資し続けるリスクよりも大きいのです。