本記事は、三井住友DSアセットマネジメント株式会社が提供するマーケットレポート『なるほど!ザ・ファンド』を転載したものです。

国内外の株式を長期保有したら、リターンはどうなる?

投資を開始するタイミングにより差はありますが、どの株式でもプラスのリターンが得られました。

 

過去10年間、20年間、30年間にわたって国内外の株式を保有した場合、いずれの期間においても米国株への投資成果が最も高くなりました。また、過去30年間の投資成果は振るわなかった日本株も、アベノミクス以降の上昇によって、過去10年間のリターンは世界株式を上回っています。

 

また、リスクあたりのリターンをみると、米国株式が相対的に高く、投資効率が高いことがわかります。

 

いずれの株式指数も、一時的に⼤きく変動することはあるものの、今後も成長が見込まれる世界経済を背景に、中長期的な成長が期待されます。

 

◆過去10年間の各株式指数の推移

 

過去10年間の各株式指数の推移 (注1)過去10年間の各株式指数の推移は2012年1月末~2022年1月末、月次。2012年1月末を100として指数化。 (注2)各株式指数はすべて配当込み。世界株式はMSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス。 (注3)リターンは同期間の累積騰落率を年率換算、リスクは同期間の月次騰落率の標準偏差を年率換算。 (出所)Bloombergのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
過去10年間の各株式指数の推移 (注1)過去10年間の各株式指数の推移は2012年1月末~2022年1月末、月次。2012年1月末を100として指数化。
(注2)各株式指数はすべて配当込み。世界株式はMSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス。
(注3)リターンは同期間の累積騰落率を年率換算、リスクは同期間の月次騰落率の標準偏差を年率換算。
(出所)Bloombergのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成

 

◆過去20年間の各株式指数の推移

 

(注1)過去20年間の各株式指数の推移は2002年1月末~2022年1月末、月次。2002年1月末を100として指数化。 (注2)各株式指数はすべて配当込み。世界株式はMSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス。 (注3)リターンは同期間の累積騰落率を年率換算、リスクは同期間の月次騰落率の標準偏差を年率換算。 (出所)Bloombergのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
過去20年間の各株式指数の推移 (注1)過去20年間の各株式指数の推移は2002年1月末~2022年1月末、月次。2002年1月末を100として指数化。
(注2)各株式指数はすべて配当込み。世界株式はMSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス。
(注3)リターンは同期間の累積騰落率を年率換算、リスクは同期間の月次騰落率の標準偏差を年率換算。
(出所)Bloombergのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成

 

◆過去30年間の各株式指数の推移

 

(注1)過去30年間の各株式指数の推移は1992年1月末~2022年1月末、月次。1992年1月末を100として指数化。 (注2)各株式指数はすべて配当込み。世界株式はMSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス。 (注3)リターンは同期間の累積騰落率を年率換算、リスクは同期間の月次騰落率の標準偏差を年率換算。 (出所)Bloombergのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
過去30年間の各株式指数の推移 (注1)過去30年間の各株式指数の推移は1992年1月末~2022年1月末、月次。1992年1月末を100として指数化。
(注2)各株式指数はすべて配当込み。世界株式はMSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス。
(注3)リターンは同期間の累積騰落率を年率換算、リスクは同期間の月次騰落率の標準偏差を年率換算。
(出所)Bloombergのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成

 

※上記は過去の実績であり、今後の市場環境を⽰唆あるいは保証するものではありません。

 

 

※当レポートの閲覧に当たっては【ご注意】をご参照ください(見当たらない場合は関連記事『【10年・20年・30年】国内外の株式を「長期保有」した結果のリターンを調査!』を参照)。

 

(2022年2月22日)

 

【ご注意】
●当資料は、情報提供を目的として、三井住友DSアセットマネジメントが作成したものです。特定の投資信託、生命保険、株式、債券等の売買を推奨・勧誘するものではありません。
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