(※写真はイメージです/PIXTA)

「人生100年時代」と叫ばれ久しい、昨今…。自分たちが将来に受給できる年金額がブラックボックスである以上、「長生き=幸せ」という、ひとつの価値観は過去のものとなりつつあります。誰しもが抱える年金への不安を少しでも解消すべく、データをもとに予測してみましょう。

現在の受給者の年金水準はどのくらい?

目を見張る速さで、みるみるうちに進行していく少子高齢化。

 

一方で、第二次世界大戦後には第1次ベビーブームが巻き起こりました。この世代である1947年から1949年に誕生した73歳~75歳は、現在年金を受給している側となっています。

 

また、現在の年金額を支えているコアな労働層を23歳~65歳と設定します。その場合、そこには、第2次ベビーブームである、1971年~1974年に誕生した48歳~51歳が含まれています。第2次ベビーブームとは、第1次ベビーブームの約25年後に巻き起こりました。「団塊の世代」と言われ、約270万人にも及ぶ第1次ベビーブームに生まれた人々が20代を迎え、続々と家庭をもち、子どもをもったことが要因です。この子どもたちは「団塊ジュニア」と呼ばれています。

 

そんな背景を抱える現在、実際に受給している人々の年金水準はどのくらいなのでしょうか。

一般的な会社勤め世帯の場合、約15万円

日本「年金制度には、国民が一律に受け取ることができる「老齢基礎年金」と、会社勤めをしていた人が受け取ることができる「老齢厚生年金」と、大きく分けて2つあります。

 

「老齢基礎年金」の平均受給額は月、約5万円、「老齢厚生年金」の平均受給額は月、約15万円と言われています。

 

しかし、年金の受給額は納付期間や納付額に応じて変わります。より、長期間にわたり多額の保険料を納付してきた場合には、受給額がこの数字を超える可能性もあります。

また、転職や留学などにより納付期間が短く少額だった場合、この平均受給額を下回る可能性があります。

 

例えば、一般的な会社勤め世帯の場合には、夫婦での受給額合計の平均値は月、約22万円と言われています。

 

2人とも「老齢厚生年金」を受給する場合、単純計算で月、約30万円となり、2人とも「老齢基礎年金」のみを受給する場合には月、約10万円となります。このように受給額は働き方や労働期間によって差異が生まれます。まず自分が、いつ頃から、果たしていくらぐらい受給できるのか、具体的に見積もることをお勧めします。

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