(※写真はイメージです/PIXTA)

これまで気軽に出かけていた海外リゾートも、コロナ禍によりすっかり足が遠のいてしまいました。とはいえ、以前の状況が戻るのを待ちわびている方も多いでしょう。本稿では、日本人が大好きなリゾート地をピックアップし、単身者用物件の賃貸事情と、投資用物件の現況についてまとめてみました。長期滞在するにあたっての金額的目安のほか、今後観光客が戻った際の投資チャンスについて見ていきます。

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    フィリピン…中古コンドは築10年前後の高層タワー多し

     

    フィリピンには、スペイン植民地時代の歴史が色濃く残るビーチリゾートとして人気のセブ島があります。熱帯モンスーン気候のため気温は年間通して25~29℃、6~10月の雨期は降水量200~300㎜台となり、1~4月の乾季は降水量1ケタ台となる極端な気候が特徴です。

     

     フィリピンの賃貸住宅事情 

     

    フィリピンの単身者向け賃貸住宅は、家具・家電はもちろんのこと、プールやジム、24時間セキュリティも完備したコンドミニアムが一般的です。部屋の広さは20~40㎡台で、家賃は20㎡台で月額6万円程度、30~40㎡台で月額8万円程度です。

     

    入居までのフローは、契約前に家賃1カ月分の予約金(契約後は家賃に充当)を支払い、契約時には家賃2~3カ月分のデポジットと、契約期間中の全額家賃を小切手(PDC)一括で支払うことになります。契約期間は1年で、更新の場合4~6%の家賃値上げは当たり前、都市部であればそれ以上の割合で上がる可能性もあります。

     

    また、契約終了後のデポジット返還についてはルーズなオーナーが多く、返金まで長期間かかるばかりか、最悪は返却されないケースもあります。

     

     フィリピンの投資物件事情 

     

    フィリピン都市部に建つ中古コンドミニアムは築10年前後の高層タワーが多く、価格は20㎡台の中古コンドミニアムで1,000万円(坪単価160万円)前後、30~40㎡台で1,500万円(坪単価140万円)前後です。家賃相場から換算すると、投資表面利回りは20㎡台で7.2%、30~40㎡台で6.4%程度になります。

    ハワイ…築40〜50年のコンドが一般的、価格も高額!

     

    言わずと知れた世界屈指のビーチリゾート「ハワイ」。11月~翌3月は不意のスコールに見舞われることが多いものの、年間を通じて気温は22~27℃と爽やかな気候に恵まれています。中心都市はホノルル空港(正式名称:ダニエル・K・イノウエ国際空港)があるオアフ島です。 

     

    市街地を巡る交通網は主に路線バスで、ショッピングのメッカであるアラモアナやワイキキをはじめ、観光拠点のダイヤモンドヘッドやパールハーバーなどへのアクセスに便利です。

     

     ハワイの賃貸住宅事情 

     

    高層ホテルやブランドショップが林立するワイキキ。このエリアにある単身者向け賃貸住宅は家具付きのコンドミニアムが中心です。部屋の広さは30~50㎡台が多く、家賃は30㎡台で月額14万円前後、40~50㎡台で月額20万円前後です。

     

    6カ月程度の短期間でも賃貸借契約を結ぶことができ、契約期間が長ければ長いほど家賃が安くなる傾向にあります。しかし、中途解約は違約金がかかる場合があるので、長期契約する場合は注意が必要です。

     

    契約前の手付金や予約金はなく、契約時に支払うデポジットは家賃の1カ月分です。これら初期費用や家賃は小切手で支払うのが一般的です。

     

     ハワイの投資物件事情 

     

    ワイキキで販売されているコンドミニアムは築年が古いものがほとんどで、築40〜50年は当たり前、築60年以上の物件も数多く現存・稼働しています。こんなに古くても30㎡台・2,800万円(坪単価260万円)前後、40~50㎡台・6,000万円(坪単価440万円)前後という高値で取引されるのは人気リゾート・ハワイだからこそ。投資表面利回りは30㎡台で4%、40~50㎡台で6%程度です。

    多くの物件がコンドミニアム、契約は大家側が有利に

     

    世界各国の賃貸借契約に共通していえるのは、いずれも大家側に有利な条件となっていることです。

     

    多くの物件がコンドミニアムスタイルで、家具・家電の完備、共用部サービスに資産を投じているため当然かと思います。海外不動産への投資は様々なハードルがありますが、軌道に乗ってしまえば日本で投資物件を運用するより安定的に稼げるかも知れません。

     

     

     

     

     

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    ※本記事は、「ライフプランnavi」に掲載されたコラムを転載・再編集したものです。

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