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内容紹介：M&A仲介大手のストライクが運営するM&A Onlineは、初めてのデータブック「M&A年鑑2021」を1月29日に発売する。2020年の上場企業による約850件に上る全M&A（適時開示情報ベース）のデータを網羅するとともに、金額上位50ランキング、海外M&A、業種別、スキーム別、都道府県別、子会社・事業の売却、TOB（株式公開買い付け）など様々な角度から解説。上場企業のM&A動向を丸ごと押さえられる。ムック形式で182ページ。
M&A Onlineは2015年7月にスタート以来、上場企業に義務付けられている適時開示情報のうち、経営権が移転するM&A（グループ内再編は除く）を集計している。日々蓄積されるデータをいわばイヤーブック（年報）として整理し、分析した。
2020年のM&Aを数字などデータで総括したうえで、識者インタビューでは米大手投資銀行ゴールドマン・サックス出身で早稲田大学大学院客員教授の服部暢達氏、中小企業庁次長の那須野太氏が2021年のM&A展望などを語る。また、製造業、IT・ソフトウエア、小売業など主要6業界についてはそのM&A動向を掘り下げた。
今回初となる「2021年版」では、前年（2020年）に発表された849件のM&A案件をすべて収録。日付順に、記事本文のほか、買い手・ターゲット・売り手、取引金額、スキーム（株式譲渡、会社分割、事業譲渡など）、業種がひと目で分かるように工夫されている。
書籍名：「M&A年鑑2021」
著者：M&A Online（運営はM&A仲介大手のストライク）
出版社：ダイヤモンド社
価格:1760円（税込）
