米国株式市場　ITバブル期に迫る株価指標

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今回のコロナ危機によってS&P500指数構成企業のコンセンサス予想EPSは、過去最高値をつけた今年2月19日時点の$177.63から5月21日時点の$140.32まで21.0%も下方修正された。しかし、その期間のS&P500指数は12.9%の下落にとどまったため、コンセンサス予想PERは19.1倍から21.0倍まで拡大し、ITバブル期に迫る水準となった。

株価とEPSの強い相関を崩したものは？

戦後最悪と言われるコロナ危機を受けて、アナリストは企業の業績見通しを大幅に下方修正させた。S&P500と予想EPS（一株あたり利益、12ヵ月先）の約30年の相関係数は0.95と非常に強い相関があるため、大幅に下方修正されたEPSに連動して、株価も大きく値下がりしても不思議ではなかった。しかし、その強力な相関を崩したのはFRB（米連邦準備制度理事会）だった。FRBは今年3月に2度の緊急利下げを実施し、さらに無制限の量的緩和と大規模な流動性供給を矢継ぎ早に行ったため、株式のようなリスク資産が3月23日以降、大きく値を戻したと考えられる。

無論、主要国で新型コロナの感染拡大が鈍化傾向になり、経済活動再開に向けた道筋が見えてきたことも株高の要因として挙げられるが、予想EPSが明確な底打ちを示さない状況下での株高は、FRBのイージー・マネー（潤沢な資金供給）の賜物に他ならない。「FRBには逆らうな」という相場格言どおりの結果になったわけだ。

しかし、FRBも万能ではない

今回のように高水準にあった予想PER（株価収益率、12ヵ月先）がさらに拡大した局面が1998年後半にあった。このときはLTCM危機の沈静化を図るため、FRBが98年9月～11月にかけて3度の利下げを行ったタイミングだった。当時の予想EPSは横ばい～減少していたが、FRBの金融緩和を受けてS&P500指数の予想PERは98年8月末時点の18.0倍から98年12月末時点には24.8倍まで拡大し、その後はITバブルへ突入した。

LTCM危機とコロナ危機は経済ショックの性質やそのマグニチュードの点で大きく異なるが、FRBの金融緩和が予想PERをさらに拡大させた点では不気味に共通する。LTCM危機の沈静化を目的とした金融政策が、のちにITバブルとその崩壊を招いたことはじつに皮肉だ。新型コロナの第2波や米中対立がリスク要因としてくすぶる中、足元の割高な予想PERがさらに状況を悪化させないか、今後も注視していく必要があるだろう。

［図表1］S&P500指数と予想PER（12ヵ月先）週次、配当含まず、米ドル建て、単位：S&P500（ポイント）、予想PER（倍）、ブルームバーグ集計予想、期間：1990年1月31日～2020年5月21日
出所：ブルームバーグのデータを基にピクテ投信投資顧問作成

［図表2］S&P500指数と予想EPSの散布図及び回帰直線縦軸：予想EPS（米ドル）、横軸：S&P500（ポイント）、ブルームバーグ集計予想（12ヵ月先）、日次、期間：1990年1月31日～2020年5月21日
出所：ブルームバーグのデータを基にピクテ投信投資顧問作成

［図表3］S&P500指数と予想PER（12ヵ月先）週次、配当含まず、米ドル建て、単位：S&P500（ポイント）、予想PER（倍）、
ブルームバーグ集計予想、期間：1998年1月2日～1999年12月31日
出所：ブルームバーグのデータを基にピクテ投信投資顧問作成

当レポートの閲覧に当たっては【ご注意】をご参照ください（見当たらない場合は関連記事『米国株式市場　ITバブル期に迫る株価指標』を参照）。

（2020年5月22日）

田中純平

ピクテ投信投資顧問株式会社

運用・商品本部投資戦略部ストラテジスト

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田中純平

ピクテ投信投資顧問株式会社
運用・商品本部投資戦略部ストラテジスト　

日系運用会社に入社後、14年間一貫して外国株式の運用・調査に携わる。主に先進国株式を対象としたアクティブ・ファンドの運用を担当し、北米株式部門でリッパー・ファンド・アワードを受賞。アメリカ現地法人駐在時は中南米株式ファンドを担当し、新興国株式にも精通。ピクテ入社後は、ストラテジストとしてセミナーやメディアなどを通じて投資家への情報提供に努める。日本証券アナリスト協会検定会員(CMA)

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ピクテ投信投資顧問株式会社

ピクテは1805年、スイス、ジュネーブにおいて会社創設以来、一貫して資産運用サービスに従事し、運用サービスに特化したビシネスモデルを展開してまいりました。信用格付ではフィッチ・レーティングスからAA-の格付けを取得しております（2018年5月末現在）。注：上記の格付はピクテ・グループの銀行部門の債務の信用に対するもので、運用部門や運用能力に関するものではありません

1981年、日本経済や株式市場の調査を目的に東京事務所を設立しました。その後、1987年から機関投資家を対象とした資産運用サービス業務を開始、1997年には投資信託業務に参入し、運用資産総額は1.98兆円となっています（2018年12月末現在）。外資系運用機関の大手の一角として、特色ある資産運用サービスをお届けしております。

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