公衆浴場の施設自体は15年間で約50％減だが・・・

ひと昔前のコインランドリーは、街の銭湯の横にちょこんと営業しているケースが多々ありました。仕事帰りの独身男性が、お風呂に入っている間に利用するイメージです。

その銭湯を含む公衆浴場も、昨今は減少しています。厚生労働省の「衛生行政報告例」によると、1996年には9461施設あった公衆浴場は、15年後の2011年には5189施設となりました。およそ半減です。

飲食店なども併設したスーパー銭湯は急速に増加

一方で、単なる浴場ではなく飲食店なども併設したスーパー銭湯の数は、90年代後半から急速に増加してきました。2000年代にピークを迎え、現在全国で800施設あると見られています。

スーパー銭湯は集客力があり、広い駐車場を持つ施設です。しかも、子育て世代が子連れで来るケースが多い。お風呂を楽しんでいる時間を利用して、コインランドリーで洗濯、というニーズは確実にあるでしょう。さらに近年は競合が激しくなり、差別化のためにエステなどの付加施設や規模の拡張に前向きなオーナーが多くなっています。したがってスーパー銭湯敷地内への出店は狙い目といえます。

以上のように集客力のある施設との併設は、非常にメリットが大きいのです。

これまでは、土地を借りてコインランドリーをオープンさせる方法を紹介してきました。しかし、すでに土地を所有していれば、もちろんそれに対する賃料はかかりません。多少立地条件が悪くても採算が取れるケースもあります。すでに所有している土地の活用方法といえば、アパートやマンション経営がメジャーですが、にコインランドリー経営の方がメリットは多いといえます。