今回は、なぜ世界的に、資産インフレ、マネーバブルが起ころうとしているのかを見ていきます。※本連載は、「富のスペシャリスト」として知られる株式会社スガシタパートナーズの代表取締役・菅下清廣氏の著書、『マネーバブルで勝負をする「10倍株の見つけ方」』(実務教育出版)の中から一部を抜粋し、現在の国際情勢とあわせて相場の流れについて解説します。

発端は、2008年の「リーマン・ブラザーズ・ショック」

なぜ世界的に今、資産インフレ、マネーバブルが起ころうとしているのか。その発端、出発点は、2008年に起こったリーマン・ブラザーズ・ショック(アメリカの投資銀行リーマン・ブラザーズ・ホールディングスの破綻)です。

 

リーマン・ブラザーズ・ショックは債務バブルの爆発でした。資金の借り過ぎが招いたバブルの弾けであり、その発火点となったのはサブプライムローンと呼ばれた住宅ローンです。

 

返済能力のない人にまで住宅ローンを組ませ、どんどん貸し付けて、「住宅の資産価値が値上がりしたら売りましょう」と購買欲を煽りました。

 

資金も返済もスムーズに回転している時は、それでも問題はありませんでしたが、ひとたび住宅が値下がりし始めると、逆回転を引き起こしました。

 

もともとローンの返済能力のない人たちなので、途端にデフォルト(破綻、債務不履行)です。サブプライムローン・ショックが起こった。これが発火点となってサブプライムローンを中心に債務過多になっていたアメリカの投資銀行が、次々とおかしくなったのです。

 

当時、有力な投資銀行であったところが、ほとんど軒並み債務返済不能に陥りました。ベア・スターンズというニューヨークの大手投資銀行の傘下のファンドがまず最初にデフォルトし、ドミノ倒しが始まったのです。その中でも最も大きな破綻(デフォルト)がリーマン・ブラザーズでした。

世界経済とバブルの相関関係とは?

リーマン・ブラザーズ・ショック後、アメリカの有力な投資銀行で生き残ったところは十数社のうち3、4社だけ。

 

[図表1]世界経済とバブルの相関関係(1980~1990年代後半)

 

[図表2]世界経済とバブルの相関関係(2000~2010年代後半)

 

そのまま放置していると1929年の世界大恐慌の再来となってしまうので、FRB(連邦準備制度理事会、アメリカの中央銀行制度)は歴史的な金融緩和を断行します。

 

2008年から2015年まで、QE1、QE2、QE3という、計3回の量的金融緩和政策を行ない、昨年2016年、ようやく危機を脱するところまできた。それが現在の状況です。

 

2016年からはテーパリング(量的金融緩和の縮小)で資産の圧縮を始め、2016年後半から政策金利の利上げができるようにもなりました。0.25%ずつ、都合3回の利上げをFRBは行ない、2017年年末までにさらなる利上げ観測も出ています。

本連載は、特定の金融商品の推奨や投資勧誘を意図するものではありません。また、投資にはリスクがあります。積立による購入は将来の収益を保証したり、基準価額下落時における損失を防止するものではありません。投資はリスクを十分に考慮し、読者の判断で行ってください。なお、執筆者、製作者、実務教育出版、幻冬舎グループは、本連載の情報によって生じた一切の損害の責任を負いません。

マネーバブルで勝負する「10倍株」の見つけ方

マネーバブルで勝負する「10倍株」の見つけ方

菅下 清廣

実務教育出版

与党の大勝、NYダウの史上最高値更新、21年ぶりの日経平均2万2000円突破。 予測をことごとく的中させてきた「経済の千里眼」が、資産を10倍にするための投資力の鍛え方、2018年の勝負どころを徹底解説する。

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