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「GDP」が伸びれば、日経平均株価も上昇と予測
日経平均株価はさまざまなニュースや事件などにも影響を受けます。ここでは、初心者でも気にしておきたいGDP、雇用統計、政治動向、金融政策の4つを紹介しますが、このようなニュースなどで日経平均株価の動向を予想することをファンダメンタル分析と言います。
GDP（国内総生産）は、日本国内で生産されたものやサービスなどの総額を表します。「経済成長率が1％成長」などと報道されるときは、このGDPの伸び率のことを表します。
もし、GDPが伸びた場合は日本経済が上昇傾向にあるので、当然、日経平均株価も上昇すると予測され「買い」という判断ができるでしょう。逆に、GDPがマイナスの場合は、日本経済の状況が悪くなっているので、日経平均株価も下がると考えられ「売り」という判断になります。
「雇用統計」で失業率が低ければ好景気
雇用も経済状況を知るのに有効な要素です。景気が良くなれば人手不足になり雇用も拡大されるからです。雇用の状況は「失業率」や「有効求人倍率」などの統計で判断できますが、失業率が低くなれば好景気、高くなれば不況だと判断できます。
有効求人倍率は10万人に対して10万人の求人があれば1倍となり、これより高く（1.2倍など）なれば好景気、低く（0.8倍など）なれば不景気だと言えます。つまり失業率が低い＆有効求人倍率が高くなれば好景気なので「買い」、失業率が高い＆有効求人倍率が低くなると「売り」と考えられます。
