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日経225先物取引に活用したいファンダメンタル分析①

今回は、日経平均株価に影響を与えるニュースとして、GDPと雇用統計について取り上げます。※本連載は、フェアラインパートナーズの堀川秀樹氏監修のMOOK、『初めての日経225先物で稼ぎ方までわかる本(改訂版)』(スタンダーズ株式会社)より一部を抜粋し、日経225先物のチャートの読み方から、今後の日経平均株価の動きを左右する各種情報について解説します。

「GDP」が伸びれば、日経平均株価も上昇と予測

日経平均株価はさまざまなニュースや事件などにも影響を受けます。ここでは、初心者でも気にしておきたいGDP、雇用統計、政治動向、金融政策の4つを紹介しますが、このようなニュースなどで日経平均株価の動向を予想することをファンダメンタル分析と言います。

 

GDP(国内総生産)は、日本国内で生産されたものやサービスなどの総額を表します。「経済成長率が1%成長」などと報道されるときは、このGDPの伸び率のことを表します。

 

もし、GDPが伸びた場合は日本経済が上昇傾向にあるので、当然、日経平均株価も上昇すると予測され「買い」という判断ができるでしょう。逆に、GDPがマイナスの場合は、日本経済の状況が悪くなっているので、日経平均株価も下がると考えられ「売り」という判断になります。

「雇用統計」で失業率が低ければ好景気

雇用も経済状況を知るのに有効な要素です。景気が良くなれば人手不足になり雇用も拡大されるからです。雇用の状況は「失業率」や「有効求人倍率」などの統計で判断できますが、失業率が低くなれば好景気、高くなれば不況だと判断できます。

 

有効求人倍率は10万人に対して10万人の求人があれば1倍となり、これより高く(1.2倍など)なれば好景気、低く(0.8倍など)なれば不景気だと言えます。つまり失業率が低い&有効求人倍率が高くなれば好景気なので「買い」、失業率が高い&有効求人倍率が低くなると「売り」と考えられます。

 

 
 

フェアラインパートナーズ株式会社 代表取締役

慶応義塾大学卒業。日興証券入社。個人営業から、日興トレーディングセンター運用開発部デリバティブ開発課へ。225、TOPIX型裁定取引、国内外の先物売買モデルの開発・運用に従事。投資工学研究所ではダブルα戦略、スタイルインデックスの開発等を行う。01年日興退社後は兜町のディーラー。04年ひまわり証券入社。システムトレードの開発、225先物&オプション取引の啓蒙活動に尽力。06年より同社の投資顧問事業をゼロから立ち上げる。投資情報室室長。11年7月フェアラインパートナーズ株式会社代表取締役に就任。

著者紹介

連載初心者でも分かる!日経225先物取引の「テクニカル分析」

本連載は、一般的な株式分析の手法などを紹介することを目的に発行しています。投資を促したり、特定のサービスへの勧誘を目的としたものではございません。また、投資にはリスクがあります。投資はリスクを十分に考慮し、読者の判断で行ってください。なお、監修者、執筆者、製作者、スタンダーズ株式会社、幻冬舎グループは、本連載の情報によって生じた一切の損害の責任を負いません。

 

 

初めての日経225先物で稼ぎ方までわかる本 改訂版

初めての日経225先物で稼ぎ方までわかる本 改訂版

堀川 秀樹 監修

スタンダーズ株式会社

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