「ネット検索で引っかかる値付け」を意識

マイホームの売却にあたっては、たとえ暫定的にでも、売り出し価格を決めておかなければなりません。基本的には、不動産業者から提示された査定価格をもとに、価格を決定することになります。

価格決定のポイントとして留意しておきたいのは、インターネットの検索で引っかかるような値付けにしておくということです。たとえば、1980万円や2480万円、2980万円など、キリのよい数字を超さないようにしておきます。その結果、検索で引っかかるようになります。

また、売り出し価格に関して言えば、最終的な決定権は売主にあるということも忘れてはなりません。相場をもとにした査定価格は一つの基準にはなりますが、売主の希望に沿っていなければ、売却を取りやめるということも選択の一つです。

少なくとも、不動産業者の言いなりになってしまってはいけません。売り値を決めるのはあくまでも自分であると認識し、少しでもより良い条件で売却できるよう、相談してみましょう。

思うように買い手が付かない場合には、値下げを検討する必要があります。

その際、もし当初から値下げを見込んで値付けしていないと、思うように下げることができません。そうならないよう、あらかじめ値下げを見越した値付けをするようにしてください。

トラブルにつながりやすい情報は積極的に開示を

また、査定の根拠に関しても、忘れずに確認しておきましょう。相場を把握したうえで査定を依頼すれば、提示された金額が相場と比較して高いのか安いのか、判断できるようになります。とくに相場から大きくかい離している場合には、理由を聞いてみることです。

消費者心理から考えると、あまりに長く売り出されている物件というのは好まれません。たとえ値下げを敢行していても、「あそこの物件はずっと売り出されているよね」というイメージが定着してしまえば、それだけでマイナスです。毎日その物件の前を通っている人や周辺に住んでチラシを見ている人はとくに値下がりした物件の情報は記憶しています。なぜなら常に、自分の家がいくらくらいなのか、売り出している物件と比較しているからです。

ですので、値下げを加味した値付けを考慮するとともに、一定期間で売り抜けられるであろう価格帯にしておくこと。消費者の「ハズレくじを引きたくない」という感情には、十分に注意するべきです。

購入検討者が抱く不安というのは、「相場よりも高いのではないか」「他に良い物件があるのではないか」「何らかの問題があるのではないか」といった、主にリスクに関するものです。

そのため、あらかじめ購入者の不安を解消すべく情報を提示しておけば、意思決定がスムーズに進む可能性が高まります。とくにリスク面については、いつでも説明できるようにしておきましょう。

たとえば、物件の状況、周辺環境、土地の状態など、購入後のトラブルにつながりやすい情報については、積極的に開示することです。いずれにしても調べれば分かることですし、隠すことが、購入検討者の不信感をあおることにもなりかねません。

必要な情報を開示しつつ、社会情勢、問い合わせや見学依頼などの反響をウォッチし、引き合いがないようであれば値下げを敢行していく。通常であればおおむね、2～3カ月ごとに検討していけばいいでしょう。