前回は、投資対象としての「オフィスビル」に注意が必要な理由を説明しました。今回は、投資対象としての「飲食店向け賃貸不動産」のデメリットを見ていきます。

「大量のゴミ」「におい」がトラブルの要因にも

飲食店向けの賃貸不動産も、投資対象としては積極的にお勧めできません。

 

飲食店に関しても、テナントの賃料を高く設定できるなど、オフィス物件と同様のメリットがあることが一般に謳われています。しかし、他方で、以下のような見過ごすことのできないデメリットもあることに注意が必要です。

 

①大量のゴミが出る

生ゴミには虫もたかりますし、いわゆるホームレスの人たちが残飯を集めにくることもあるため、それがトラブル要因となるおそれがあります。

 

②においが出る

特に揚げ物や焼き肉を取り扱うような店は強い臭気が発生します。

 

③建物全体のイメージに影響する

飲食店以外にも貸し出すような場合には、飲食店がテナントに入っていることを嫌がる賃借人もいるでしょう。

 

④チェーン店は撤退が早い

飲食系の企業は意思決定が非常に早く、採算ラインを下回った場合にはすぐに撤退します。

有名店でも、採算があわなければすぐに撤退!?

とりわけ、④のデメリットは収益の安定性という観点から、大きなマイナスとなりえます。飲食店舗用に設計した物件は、特別仕様なので他の用途に転用することが難しく、いったん空室になると、次の店舗が入るまで長い間そのままの状態になることが珍しくありません。

 

しかも、空きスペースのままの状態が続くと「客商売には向かない場所だ」という評判がたち、次に貸し出す際の賃料に悪影響が生じる危険もはらんでいます。

 

私も、おしゃれな雰囲気が売りで若者に人気のある某カフェ・チェーンに、駅前にある好立地の物件でテナント貸しをしたことがあります。しかし、客足が鈍かったのか、1年も経たないうちに撤退してしまいました。

 

名が通った誰でも知っているような大手のお店だから、少なくとも10年ぐらいは借り続けてくれるはず―そう皮算用していたのに全くあてが外れてしまい、がっかりしたことを覚えています。

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大塚 五郎右エ門

幻冬舎メディアコンサルティング

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