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「いつまでも今のままでは…」貯蓄が減り始めた夫婦の決断
ある日、文子さんが家計簿を見ながら、正弘さんに声をかけました。
「最近、生活費がずいぶん増えているの。ちょっと見てもらえる？」
同居前は月約20万円だった生活費が、現在は月約29万円に増えていました。
内訳を比べると、食費は月6万円から11万円へ、光熱・水道費は2万円から3万5,000円へ、日用品費は1万円から2万円へ増加。さらに、孫たちの送迎に伴うガソリン代や休日の外食費なども増えていました。
食費などの増加分を合計すると、毎月約9万円の負担増です。
美咲さんから受け取る3万円を差し引いても、夫婦が負担する生活費は実質月26万円。年金の手取り約21万円に対し、毎月約5万円が不足する計算でした。
「しばらく住むだけだと思っていたので、ここまで細かく考えていませんでした。半年で貯金が30万円近く減っていたんです」
総務省統計局『家計調査報告〔家計収支編〕2025年平均結果の概要』によると、65歳以上の夫婦のみの無職世帯では、月平均の可処分所得が22万1,544円、消費支出が26万3,979円となっています。平均で月4万2,435円、支出が可処分所得を上回っている計算です。
年金生活では、毎月数万円の不足が続くことによる影響を考えておく必要があります。正弘さん夫婦にも、将来の医療費や住宅修繕費に備えたいという思いがありました。
一方、美咲さんは別居後の生活を立て直そうとしていましたが、家賃や教育費を考えると、すぐに独立することには不安があったそうです。
夫婦は娘を責めるのではなく、家計簿を見せながら今後について話し合いました。
「ここにいる間は協力するよ。でも、お父さんたちも年金だけで暮らしているから、いつまでも今のままというわけにはいかないんだ」
美咲さんは、生活費がそこまで増えていたことを知らなかったといいます。
話し合いの結果、当面は同居を続けるものの、外食や休日の出費を抑え、美咲さんが担当する買い物や家事を増やすことにしました。また、別居中の夫との間で子どもの生活費について協議し、自治体の相談窓口でも今後利用できる支援制度を確認することにしています。
なお、父母が別居していても、子どもの生活に必要な費用については、双方が経済力に応じて負担することが基本です。離婚前であれば婚姻費用、離婚後であれば養育費の取り決めが関係します。
正弘さんは、孫たちと過ごす時間を今も大切にしています。ただ、娘の生活再建を支えるためにも、家計の状況を家族で共有する必要があると感じたそうです。
親世代が子どもや孫を受け入れる際には、同居する期間や生活費の分担について、早い段階で話し合っておくことが重要です。善意による支援を無理なく続けるためにも、それぞれの収入や将来の暮らしを踏まえ、現実的な見通しを立てておきたいものです。
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