想定外でした…年収1,500万円・37歳エリート男性、「専業主婦・35歳妻」の急逝で直面した〈住宅ローン問題〉

年収では測れない住宅ローンのリスク

現在は、子どもの生活環境を優先しつつ、よりコンパクトな住まいへの住み替えを進めています。

今回のケースで浮き彫りになったのは、住宅ローンの安全性は年収や資産額だけで決まらない、ということです。

家事・育児を誰が担っているか、家族のどの役割に家計が依存しているか、万一のときに保険や住まいがどうなるかまで含めて考えなければ、数字上は返せるローンでも、暮らしとしては維持できなくなることがあります。

住宅ローンの怖さは、返済が始まった時点では見えにくいものです。家計の前提が崩れたときに、それでも住み続けられるか。老後の問題に見えがちな住まいの見直しは、実は現役世代にとっても、避けて通れないテーマなのかもしれません。

【関連記事】

■税務調査官「出身はどちらですか？」の真意…税務調査で“やり手の調査官”が聞いてくる「3つの質問」【税理士が解説】

■親が「総額3,000万円」を子・孫の口座にこっそり貯金…家族も知らないのに「税務署」には“バレる”ワケ【税理士が解説】

■「銀行員の助言どおり、祖母から年100万円ずつ生前贈与を受けました」→税務調査官「これは贈与になりません」…否認されないための4つのポイント【税理士が解説】