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安定した生活が、妻の急逝で一変
「年収もあるし、ローンで困ることはないと思っていました」
そう振り返るのは、首都圏で暮らす会社員の健太さん（仮名・37歳）です。大手企業に勤め、年収は約1,500万円。妻の真理さん（仮名・35歳）は結婚を機に退職し、専業主婦として家事と育児を担っていました。
夫妻には未就学児が2人おり、数年前に郊外の新築戸建てを購入。住宅ローンは健太さん単独名義で組み、返済額は当時の収入水準から見れば無理のない範囲だと考えていたといいます。
「妻が家のことを引き受けてくれていたので、自分は仕事に集中できました。家計としては安定しているつもりでした」
実際、購入時の判断自体は不自然ではありません。国土交通省『住宅市場動向調査』でも、住宅取得時にローンを利用する世帯は広く見られ、一定の年収がある層でも住宅取得額は大きくなりやすい傾向があります。
健太さんも、「今後の昇給もあるし、教育費が増えても十分対応できる」と考えていました。
転機は、真理さんの急逝でした。体調不良で受診した後、病状が急変し、ほどなくして亡くなったのです。健太さんは、悲しむ余裕もなく、葬儀、保険、保育園、勤務調整、実家との連絡などに追われました。
「最初は、とにかく毎日を回すことで精いっぱいでした。子どもを起こして、預けて、仕事に行って、迎えに行って、帰宅してから食事と風呂と寝かしつけ。今まで妻がしていたことを、自分が全部やるのは想像以上でした」
ここで初めて、健太さんは「高収入であっても、家事や育児を一人で担いながら生活を維持することの負担は別次元だ」と実感したといいます。ベビーシッターや家事代行、延長保育、病児保育、タクシー利用など、以前は発生していなかった支出が一気に増えたからです。
