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年収1億円の医師は金持ちか？
高収入の職業というと、他には「医師」を思い浮かべる人もいるかもしれません。医師は確かに他の職業と比べると高収入で、平均年収はおよそ1,200万円と言われています。生涯賃金でいうとおよそ4億8,000万円です。前述した日本人の生涯平均賃金と比べると、約2倍となります。
やはり高収入とは言えますが、平均年収ベースで見ると、年収1億円ユーチューバーとは瞬発力で見劣りします。しかし、医師でも開業して院長となり、クリニックを成長させれば、年収1億円に届かないことはありません。このケースでは、ユーチューバーよりも持続性のある安定した収入が見込めると判断できるでしょう。
開業医の平均年収は約2,500万円と言われますので、年収1億円は一握りの成功例です。また、開業すること自体も資金が必要であり、ハードルが高いものです。「年収1億円の医師」は安定で将来性もあり金持ちではありますが、そこに到るまでに、「そもそも金持ち」だった可能性はかなり高いです。
安定の公務員は金持ちか？
結局、いくらを何年稼げるか……という問題になってきます。高い年収をキープするのは大変ですが、稼いでいるときはそれが続くと考えて、支出も見合ったものになりがちです。支出の大きな割合を占める家賃や住宅ローンなどの「住」の部分は、収入が突然減ったとしても、簡単に減らすことはできないものです。
リーマンショックなどで経験済みの人も多いかもしれませんが、会社員であっても、収入の減少は不景気等により突然起こることはあるものです。また、定年をラインに、多くの人は年収が減少します。そこで「安定の公務員」が頭に浮かぶかもしれませんが、実は公務員にもリストラのリスクはあるのです。
“主なものだと、1985年の日本電信電話公社からNTT、1987年の日本国有鉄道からJR、2010年の社会保険庁から日本年金機構などがあり、民営化後、子会社に転籍させるなどといった措置が行われました。
社会保険庁から日本年金機構への移行では、525人の公務員が分限免職となりました。分限免職された職員のうち71人は人事院に審査請求をしています。その後、審査請求をした71人中、25人が免職を取り消され、職場復帰しました。つまり500人は解雇されたのです。”『世界一わかりやすい「公務員」の不動産投資塾』より
年収1億円ユーチューバーよりも、金融機関からは信用される「公務員」ですが、絶対に安泰とは言えないワケです。そして、年収1億円の医師は「そもそも最初から金持ちだった」可能性が高いという、なんとも切ないリアルでした。
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