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AIに必須の「データセンター」も改善される見通し
2．データセンター設計の改善
AIの導入で処理能力が拡大するデータセンターでは、電源や光ネットワーク、メモリーシステム、ケーブル配線といった部品の需要が高まり、関連企業は恩恵を受けそうです。
また、データセンターを利用するアマゾン・ドット・コムやグーグル、マイクロソフトといった大手テクノロジー企業は、エネルギー消費の改善への意思が強く、データセンターの改変に強いインセンティブを持っています。
データセンターの運営を最適化するために、AI自体がすでに利用されています。グーグル傘下のディープマインドは2022年、データセンターの冷却手順の最適化にAIを用い、エネルギー消費を13％節約できたことを公表しました。
3．再生可能エネルギー
米国の送電網の8割は再生可能エネルギーに対応しておらず、化石燃料により生み出された電力を利用せざるを得ません。しかし今後、AIによる電力需要が高まれば、再生可能エネルギーの利用拡大につながる可能性があります。
「ネットゼロ（カーボンニュートラル）」を掲げるマイクロソフトやアルファベットといった先進企業の意向もあります。
データセンターの拡大が、再生可能エネルギーのエコシステム全体を変える呼び水になるかもしれません。
リターンが眠る可能性の高いESG投資
ビジネスモデルの持続性や技術の優位性、価格決定力など基礎力に強さを持つ関連企業は、今後起こりうるAIエコシステムの構築の波にうまく乗れる可能性があります。
いずれにせよ、サステナビリティに焦点を当てた株式投資家や絶対的なリターンを求める投資家にとって、生成AIのエネルギー消費は興味深い話題といえるでしょう。
臼井 はるな
アライアンス・バーンスタイン株式会社
責任投資ヘッド
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