(※写真はイメージです/PIXTA)

チャットGPTをはじめ、生成AI(人工知能)が急速に普及し、ビジネスや医療現場、投資業務に至るまで活躍の場が広がっています。一方、生成AIが消費する「大量の電力エネルギー」が問題となっていることはご存じでしょうか。そのようななか、この問題を解決する過程には「魅力的な投資機会が眠っている」と、アライアンス・バーンスタイン株式会社の責任投資ヘッド臼井はるな氏はいいます。その根拠と具体的な分野について、詳しくみていきましょう。

AIに必須の「データセンター」も改善される見通し

2.データセンター設計の改善

AIの導入で処理能力が拡大するデータセンターでは、電源や光ネットワーク、メモリーシステム、ケーブル配線といった部品の需要が高まり、関連企業は恩恵を受けそうです。

 

また、データセンターを利用するアマゾン・ドット・コムやグーグル、マイクロソフトといった大手テクノロジー企業は、エネルギー消費の改善への意思が強く、データセンターの改変に強いインセンティブを持っています。

 

データセンターの運営を最適化するために、AI自体がすでに利用されています。グーグル傘下のディープマインドは2022年、データセンターの冷却手順の最適化にAIを用い、エネルギー消費を13%節約できたことを公表しました。

 

3.再生可能エネルギー

米国の送電網の8割は再生可能エネルギーに対応しておらず、化石燃料により生み出された電力を利用せざるを得ません。しかし今後、AIによる電力需要が高まれば、再生可能エネルギーの利用拡大につながる可能性があります。

 

「ネットゼロ(カーボンニュートラル)」を掲げるマイクロソフトやアルファベットといった先進企業の意向もあります。

 

データセンターの拡大が、再生可能エネルギーのエコシステム全体を変える呼び水になるかもしれません。

リターンが眠る可能性の高いESG投資

ビジネスモデルの持続性や技術の優位性、価格決定力など基礎力に強さを持つ関連企業は、今後起こりうるAIエコシステムの構築の波にうまく乗れる可能性があります。

 

いずれにせよ、サステナビリティに焦点を当てた株式投資家や絶対的なリターンを求める投資家にとって、生成AIのエネルギー消費は興味深い話題といえるでしょう。

 

 

臼井 はるな

アライアンス・バーンスタイン株式会社

責任投資ヘッド

 

※当レポートの閲覧にあたっては【ご注意】をご参照ください。

 

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【ご注意】
※本稿は、ABのリサーチブログ「知の広場」の「エネルギー中毒:AIが直面する大きな課題」を参考に、再編集したものです。詳細については当該ブログをご覧ください。
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当資料は、2023年8月17日現在の情報等を基にアライアンス・バーンスタイン・エル・ピーが作成したものをアライアンス・バーンスタイン株式会社が再編集した資料であり、いかなる場合も当資料に記載されている情報は、投資助言としてみなされません。当資料は信用できると判断した情報をもとに作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。当資料に掲載されている予測、見通し、見解のいずれも実現される保証はありません。また当資料の記載内容、データ等は作成時点のものであり、今後予告なしに変更することがあります。当資料で使用している指数等に係る著作権等の知的財産権、その他一切の権利は、当該指数等の開発元または公表元に帰属します。当資料中の個別の銘柄・企業については、あくまで説明のための例示であり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。アライアンス・バーンスタインはアライアンス・バーンスタイン・エル・ピーとその傘下の関連会社を含みます。アライアンス・バーンスタイン株式会社は、ABの日本拠点です。

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