年収980万円の50歳エリート課長、尊敬する59歳上司の“告白”に思わず「なにかの間違いでは?」…高所得者に多い「老後破産」の恐怖【CFPの助言】

年収980万円の50歳エリート課長、尊敬する59歳上司の“告白”に思わず「なにかの間違いでは?」…高所得者に多い「老後破産」の恐怖【CFPの助言】
(※写真はイメージです/PIXTA)

都内の東証プライム上場企業で働くF課長。年収は980万円と暮らしには不自由なく、憧れのJ部長の背中を追いながらゆとりある生活を送ってきました。しかし、年収1,200万円のJ部長がある日F課長に「破産するかもしれない」とこぼしました。それを聞いたF課長は、大焦りしてしまいます。いったいなぜなのでしょうか。牧野FP事務所代表社員の牧野寿和CFPによるF課長への助言とあわせてみていきましょう。

憧れの部長が「破産寸前」→F課長が「大焦り」のワケ

現在50歳のF課長は、地元の大学を卒業後、都心の東証プライム上場企業に就職しました。大都会のなか、右も左もわからないF課長を公私ともに支えてくれたのが、現在59歳のJ部長です。

 

J部長は、60歳で定年退職し退職金を支給されたあと、65歳まで関連会社での再就職が決まっていました。J部長の送別会もそろそろお開きというとき、J部長がF課長にこっそり言いました。

 

「実は、破産するかもしれない」

 

F課長は、J部長の再就職先の給与が現在の半分になるとは聞いていたものの、「冗談だ」と思いました。しかし、すでにJ家の家計は“危急存亡の秋(ききゅうそんぼうのとき)”を迎えていたのです。

 

その後、J部長は再就職するタイミングで自宅を任意売却し、家計を立て直すことに。20年近く公私ともにJ部長の教えを聞き、なんの疑問もなく実行してきたF課長にとっては、まったく他人事ではありません。

 

また、F課長が勤めている会社では、今後、定年退職と退職金の支給年齢が60歳から65歳に引き上げられることが発表されました。また、同時に「役職定年制」が導入されることに。原則55歳で役職を解かれ給与は2割減り、60歳以上になるとさらに減額となります。

 

貯蓄をほとんどしていないF課長は、将来が不安になり筆者のFP事務所を訪れました。

 

出所:筆者作成
[図表1]F課長とJ部長の家計の主な家計の収支 出所:筆者作成

※1 総務省「家計調査報告(家計収支編)」より。2022年(令和4年)平均結果の概要、「2人以上の世帯のうち勤労者世帯50~59歳」によると、「実収入」69万6,148円、税金や社会保険料などの「非消費支出」14万6,053円、生活費「消費支出」36万2,648円。すべての項目で、F家J家とも平均値を上回る生活をしていることがわかる。

 

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