(写真はイメージです/PIXTA)

福利厚生制度が充実していると、従業員だけでなく企業にとっても大きなメリットがあるといいます。どのようなメリットでしょうか、みていきます。

 

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福利厚生が充実していると…生じるメリット

企業側のメリットと従業員側のメリットを、それぞれみていきます。

 

企業側のメリット

■メリット1.望ましい人材が集まりやすい

最近の求職者は、企業の福利厚生の充実度を考慮する傾向があります。求人広告やホームページでの福利厚生の紹介は、人材の確保には大変有効です。特に、自社が望む人材のための福利厚生制度を整えておけば、おのずとその制度に魅力を感じる人材が応募するようになり、マッチ度の高い人材が集まりやすくなります。

 

このように、企業特有の福利厚生は募集段階で人材を精査する役割も果たし、より効率のよい採用活動が可能になります。

 

■メリット2.企業の理念や想いが伝えられる

メリット1にもつながることですが、企業が独自に実施している福利厚生は、企業の理念や想いを分かりやすい形で伝えることができます。ひとつひとつの施策や制度が具体的なメッセージとなり、どのような企業なのか、どのような想いで事業をしているのかを伝えてくれます。

 

もちろん、そこで働く従業員を大切にしていることも印象付けることも可能です。企業文化や社風と人材とのミスマッチの回避にもつながります。

 

■メリット3.業績改善につながる

適切に欲求が充足され、ワーク・ライフ・バランスが実現できている従業員は、これまで以上に意欲的に働けるようになっていきます。自らの生活を犠牲にしない働き方が前提にあるので、自発的な業務改善・自律的な行動(セルフマネジメント)といった能動的な業務遂行が期待できます。

 

結果として無駄な残業が減る、労働生産性が上がる、離職率が低下する、業績が改善するなど、企業として望ましい方向へ進んでいくことが可能になります。

 

■メリット4.節税対策になる

福利厚生制度にかかった費用で福利厚生費(法定外福利費)として認められた費用は、非課税として扱われます。

 

従業員側のメリット

■メリット1.モチベーションが上がる

福利厚生の充実は、従業員のモチベーションを向上させます。心理学理論で有名な「マズローの欲求5段階説」に当てはめると、福利厚生で確保される十分な休暇や休養、各種手当や支援制度による経済的な余裕は、従業員に安心と生活の安定をもたらします。これは欲求5段階説の最も根源的な欲求である”生理的欲求(第1段階)”、”安全欲求(第2段階)”を満たします。

 

レクリエーションや飲食の場の提供など、職場のコミュニケーションを活性化する制度もあります。こうした仕事仲間とのコミュニケーションによって、組織やチームに属している感覚”社会的欲求(第3段階)”が満たされます。感謝の気持ちをやりとりする制度、表彰制度などは、”尊厳・承認欲求(第4段階)”を満たし、やる気を引き出します。アイデアを募る制度、スキルアップ制度、自由に計画できる休暇制度などは、従業員の”自己実現欲求(第5段階)”を満たします。

 

このように充実した福利厚生は、従業員の欲求の実現を支援し、従業員のモチベーションを上げる重要な役割を果たします。

 

■メリット2.私生活の充実、ワーク・ライフ・バランスが実現できる

充実した福利厚生は、従業員の私生活を豊かにすることが可能です。たとえば法定外の休暇制度、テレワーク手当、資格取得支援、健康支援制度などは、従業員が望む生き方を叶える手助けになります。

 

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