(※写真はイメージです/PIXTA)

資産形成を目的に、さまざまな金融商品を吟味している人は多いと思います。しかし、金融機関がお勧めしてくる商品の中には「割高」なものもかなりの確率で混ざっているため要注意です。とくに「なんだかすごそう」なオーラをまとった、複雑な仕組みのものほど要注意です。なぜでしょうか? 経済評論家の塚崎公義氏が解説します。

同じ素材なら、どのように料理しても同じ?

レストランでは、シェフの絶妙な味付けを楽しみます。材料の組み合わせや隠し味など、プロの技のおかげで美味しい料理が楽しめるわけです。「お腹のなかで一緒に消化されるのだから、素材と調味料を別々に食べても、どうせ同じだ」とはなりませんね。

 

しかし、投資商品は違います。だれがどのように組み合わせても、同じ商品なら同じ結果が出るわけです。ならば「どうせ同じ」なのですから、複雑なものではなく、シンプルなものを別々に買えばいいのです。そのほうが「シェフ」もとい金融機関の人件費等の分だけ安く買えますから。

 

問題は、金融機関の人件費等の部分が開示されていないため、割高になっている可能性が高いということです。単品であれば、ライバルも似たような商品を売っているので価格を比較できますが、複雑な商品になると、同業他社でも似たような商品を売っていないため、割高でも顧客にはわかりにくいのです。

 

たとえば、掛け捨ての保険は保険料がもったいないと感じる人が多く、貯蓄型保険(積立型保険)に加入する例は多いのですが、貯蓄型保険は貯蓄と掛け捨て保険の複合商品です。掛け捨て保険に加入して、それとは別に国債を購入する、といった取引のほうが手数料が安い場合が多いと思われるので、要注意です。

 

手数料が開示されていないので、場合によっては、「満期まで持っていれば複合商品が得だが、途中で解約すると非常に高い解約手数料がかかる」といった商品設計になっている場合もあるでしょう。その場合は、満期まで解約しない自信がある人にとっては複合商品が得だ、という場合もあり得ますが。

一見オトクに思えるが…「損失限定の投資商品」のワナ

「損失限定の投資商品」というものがあります。「最悪でも投資額の8割は戻ってくるので、損失は最大2割だ」といった商品です。組み合わせの可能性は色々あると思いますが、たとえば投資額の6割を国債で、4割を株式で運用しているかもしれません。

 

株式で運用している部分が半値以下に暴落した場合には、2割以上の損失が出る可能性が皆無ではありませんから、その場合には業者が契約に従って損失を穴埋めするわけでしょう。しかし、そんな可能性は決して高くないでしょう。

 

一方で、国債で運用している6割の部分についても、運用手数料を取っているはずですから、業者としては低いリスクと少ない手間で高い収益を得られるわけですね。ということは、投資している客としては…ですね。

 

あるいは、業者が「株価暴落保険」に加入しているのかもしれません。これは、プットオプションと呼ばれる金融商品で、株価が2割以上暴落下落したら、2割下がった値段で買い取ってくれる、という「保険」だと考えていいでしょう。

 

業者としては、この保険に加入していれば、2割以上損することはありませんから、投資額を全額株式に振り向けることが可能です。あとは、顧客が「保険料」を知らない(知っていても、個人の零細投資家は保険に加入できない)ことを利用して、高額な手数料を請求すればよいだけです。

 

そんな商品を買うくらいなら、投資額の6割程度を株式で運用し、残り4割は銀行預金にしておけばいいのです。万が一株価が半額以下に値下がりしたら大きな損が出ますが、そんな可能性は高くないでしょう。どうしても嫌なら、2割を株式で運用し、8割を銀行預金しておけば、損失は最大でも2割ですよ(笑)。

 

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