「必ず儲かる商品」なんて存在しないのに…

世の中に、そうそう美味しい話が転がっているはずはありません。「虎穴に入らずんば虎子を得ず」といわれるように、儲けるためにはリスクを覚悟する必要があるわけです。

必ず儲かる商品など存在しないのに、読者にそれを売って人がいるということは、詐欺である可能性が極めて高いでしょう。ということは、「必ず損する商品」なのですね。相手が自分の親戚や親友である場合を除いては…ですが。

世の中には「必ず儲かる商品」を売っている人は多いですね。売る人が多いということは、買う人が多いから商売になっているわけですよね。気をつけましょう。

それでもなお、もしかして「必ず儲かる商品」がどこかにあるかもしれないと考えている読者もいるでしょう。しかし、万が一そんなものがあったとしても、世の中には儲け話を探し回っている強欲な人が大勢いますから、そうした人々が先に買ってしまうので、読者の所には回って来ないはずです。ご安心ください。

「必ず儲かる商品」を、見ず知らずの相手に勧める？

筆者の好きな言葉に、「相手の立場で考えろ」があります。いじめっ子に向かって「いじめられる子の立場で考えてごらん」ということも重要でしょうが、それにとどまりません。

「将棋や囲碁では、自分の打ちたい手ではなく、相手が一番打たれたく無い手を打て」ということでしょうし、ビジネスでは、ライバルが嫌がる価格戦略や、買い手が衝動買いをしたくなる商品陳列などですね。

絶対儲かる商品に関しては、「自分が絶対儲かる商品を持っていたら、見知らぬ人に売ってあげるだろうか」と考えるのです。「自分なら絶対売りませんから、私の前にいる人は、よほどのお人好しか詐欺師なのでしょう」、というわけですね。

怪しいと思ったら、まずは「インターネットで検索」

「あなたのアカウントが凍結されました。凍結を解除するために、下のURLをクリックして下さい」といったメールが来ることがあるようです。「荷物を届けたけれども不在だったので、下記のURLをクリックして再配達についてご連絡下さい」、といったメールも多いようですね。

クリックすると偽のサイトに誘導され、個人情報を入力させられたりするわけです。したがって、そうした場合には、すぐにクリックするのではなく、アカウントが本当に凍結されたのか否かを調べるとか、アカウント発行元や配達業者の連絡先を調べて連絡してみる、といった注意深さが必要です。

「あなたが訴えられました。左の番号までお電話下さい」という葉書が「裁判所」から舞い込む場合もあるようです。電話すると、偽物の裁判官が丁寧に応対してくれるようです（笑）。

「〈消防署のほう〉から来ました」といいながら消火器を売りつける業者もいるようです。消防署からではなく、「消防署のある方角から来た」というのですから、嘘ではありませんよね（笑）。その場合には、消防署員であることを示す身分証明書の提示を求めるとか、消防署に電話して聞いてみるといった慎重さが必要でしょうね。

もっともいまの時代、大変便利なインターネットがあります。〈同じ手口の詐欺が流行っている〉といった情報が得られることも多いですから、まずはインターネットで検索し、調べるのが先かもしれませんね。

あるいは、188番に電話をしてみる、というのも役立ちます。消費生活センターという所ですが、詐欺だけでなく、さまざまな問題に対応してくれるようです。「いやや」と覚えるとよいそうですよ（笑）。

ちなみに筆者は、新聞販売店のチラシを見て疑ったことがあります。「年末年始に留守にする方は、以下の電話番号にお知らせください。新聞を当社で保管しておきます」というものです。

不在時に新聞を配達してしまうと新聞受けに新聞がたまり、不在が皆に知られて無用心だから…ということなのでしょうが、そのチラシが偽物だったら大変です。泥棒が配ったチラシを信じて「留守にします」と連絡してしまうことになるからです。

そこで筆者は、新聞配達店の電話番号を調べました。チラシの番号と同じだったので、ホッとしたわけですが、住みにくい世の中になりましたね（笑）。