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こうしてみていくと「やっぱり働くなら大企業だな」と思う人も多いでしょう。有給以外の休みはどうなのでしょうか。
週休制の形態をみていくと完全週休2日制を採用している企業は44.9％で、適用されている労働者は58.0％となっています。企業別にみていくと、「1000人以上」が65.8％、「300～999人」が55.2％、「100～299人」が50.7％、「30～99人」が41.4％。週休制においても「大企業のほうが休める」という傾向に代わりはないようです。
続いて年間休日総数をみていくと、企業平均は109.9日で、労働者1人平均は116.0日となています。企業別にみていくと、「1000人以上」が116.6日％、「300～999人」が114.9日、「100～299人」が113.0日、「30～99人」が108.3日。「1000人以上の企業」と「30～99人の企業」で1週間以上の差が生じています。
これは平均値で業種等によって状況は違いますし、企業ごとに就業制度は異なります。ただ「プライベートを充実させたいから、できるだけ休みは多いほうがいい」などと考えるのであれば、大企業に軍配があがります。
さらに給与についても触れておきましょう。厚生労働省「令和元年賃金構造基本統計調査」によると、大企業の平均給与（男女計、年齢計、大卒）は34万4100円、中企業は29万5700円、小企業は27万3200円。大企業を100とすると、中企業は85.9、小企業は79.4となります。賃金カーブの推移をみてみても、常に大企業が優位です（図表3）。
※男女計、年齢計、大卒の場合
より多く休んでも、より多く稼ぐことができる…やはり、勤めるなら大企業でしょうか。もちろん中小企業でも大企業よりも休めて稼げる企業はあります。企業によって事情は異なりますし、考え方も人それぞれ。ここで取り上げたのはあくまでも平均値でみると格差が認められるという結果でしかありません。
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