実践的基礎知識オルタナティブ編(1)<投資のリターンの分解>

ピクテ投信投資顧問株式会社が、実践的な投資の基礎知識を初心者にもわかりやすく解説します。※本連載は、ピクテ投信投資顧問株式会社が提供するコラムを転載したものです。

投資のリターンの分解:α(アルファ)とβ(ベータ)

投資で得られるリターンは、α(アルファ)とβ(ベータ)に分解することができます。βはそれぞれの資産(市場)から得られるリターンのことを指します。αとは銘柄選択や投資比率の変更、新たな投資戦略の導入等によって追加的に得られるリターン(超過リターン)のことです。言い換えれば、βは市場全体のリターン、ポートフォリオのリターンとβの差がαです。

投資リターンはどこから来るのでしょう?

近年、先進国経済の成長率の低下に伴い、先進国債券や先進国株式といった伝統的な資産から得られる平均的なリターン(β)は低下してきています。こうした投資環境の中で、伝統的な資産からのβに依存しない運用のニーズが大きくなってきており、「オルタナティブ投資」が注目されています。

 

 

オルタナティブ投資とは

オルタナティブ投資は株式市場や債券市場といった伝統的な資産のβとは異なるリターンを得ようとするもので、


①金、未公開株式、私募債券、現物不動産などのような非伝統的な資産への投資
②絶対収益型投資戦略

 

に大別することができます。


オルタナティブ投資を上手く活用することで、市場の下落時や軟調期にも安定的にリターンをあげたり、伝統的な資産のみで構成されたポートフォリオのリスク・リターン特性を改善したりすることが可能になります。


※βは元々係数を表すものですが、今では転じて市場リターンそのものを表す言葉としても使われています。当資料内ではβを市場リターンを表す言葉として使用しています。


※αは元々その投資対象だけが持つ一定のリターンを表すもので時間の経過とともに変動する性質のものではありませんが、ここでは市場リターンを差し引いた残りのリターン全てを表す言葉として使用します。したがって、短期的にも長期的にも、またプラスにもマイナスにも変動することが前提です。

 

[図表1]投資リターンの分解
[図表1]投資リターンの分解


ポートフォリオのリターンを6%、市場全体の平均的なリターン(β)を4%とすると、当ポートフォリオにおける銘柄選択や投資比率の変更、新たな投資戦略の導入等によって追加的に得られるリターン(α)は2%となります。

βの低下とオルタナティブ運用へのニーズ拡大

先進国の経済成長率の低下に伴い、先進国株式のリターンや先進国国債の利回りは大きく低下してきました。これでは、伝統的な資産で運用する限り、アクティブ運用でβ+αに期待するにせよ、インデックス運用により低コストでβを得ようとするにせよ、そのβが小さくなっている以上、得られるリターンは必然的に低下してしまいます。

 

[図表2]伝統的資産のβの低下
[図表2]伝統的資産のβの低下


このような投資環境の中、伝統的な資産のβに依存しないオルタナティブ運用へのニーズが高まってきているのです。
 

[図表3]先進国の経済成長率、株式リターン、国債利回りの推移 月次、期間:1991年12月~2016年12月 ※先進国経済成長率:IMFの定義による先進国の実質経済成長率の10年移動平均、先進国株式リターン:MSCIワールド指数(現地通貨ベース、配当込み)の月次リターン(年率換算)の10年移動平均(幾何平均)、先進国国債利回り:JPモルガンGBIグローバル指数の利回り 出所:IMF、ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成 ※ MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
[図表3]先進国の経済成長率、株式リターン、国債利回りの推移
月次、期間:1991年12月~2016年12月
※先進国経済成長率:IMFの定義による先進国の実質経済成長率の10年移動平均、先進国株式リターン:MSCIワールド指数(現地通貨ベース、配当込み)の月次リターン(年率換算)の10年移動平均(幾何平均)、先進国国債利回り:JPモルガンGBIグローバル指数の利回り
出所:IMF、ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成
※ MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

 

 

当レポートの閲覧に当たっては【ご注意】をご参照ください(見当たらない場合は関連記事『実践的基礎知識オルタナティブ編(1)<投資のリターンの分解>』を参照)。

 

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ピクテは1805年、スイス、ジュネーブにおいて会社創設以来、一貫して資産運用サービスに従事し、運用サービスに特化したビシネスモデルを展開してまいりました。信用格付ではフィッチ・レーティングスからAA-の格付けを取得しております(2018年5月末現在)。注:上記の格付はピクテ・グループの銀行部門の債務の信用に対するもので、運用部門や運用能力に関するものではありません

1981年、日本経済や株式市場の調査を目的に東京事務所を設立しました。その後、1987年から機関投資家を対象とした資産運用サービス業務を開始、1997年には投資信託業務に参入し、運用資産総額は1.98兆円となっています(2018年12月末現在)。外資系運用機関の大手の一角として、特色ある資産運用サービスをお届けしております。

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