(※画像はイメージです/PIXTA)

バブル期の狂乱のなか、相続税対策や財テクとして全国に乱立した賃貸マンションや豪華な企業社宅。地価の暴落とともに価格が10分の1まで落ち込み、多くの所有者が債務超過に追い込まれました。しかし、建物そのものに目を向けると、100年の耐久性を誇る頑丈な構造体や贅沢な資材がふんだんに使われた“超高品質な遺産”でもあります。本記事では、杉山浩一氏による著書『新富裕層のための計画的不動産投資 』(PHP研究所)より、単身者の暮らし方の一変やマイカー離れといった時代の変化を逆手に取り、外国人向け住居やLUUPポートへの転用などで新たな収益源へと蘇らせる、長く価値を保ち続ける住まいについて解説します。

今や不要なもの、なくては困るもの…時代とともに激変したマンション設備

必要とされる設備も大きく変化しています。ここでは代表的な3つの設備について、詳しく見ていくことにしましょう。

 

1.居室内の電話台

バブル期といえば、各家庭に固定電話の回線が引かれていたため、居室の一角に電話台が造りつけられていることが一般的でした。ファクシミリが普及し始めた時期に建てられた住宅では、そのスペースがより広く取られています。しかし現在では、固定電話を置かない家庭が一般化してきていますので、こうした電話台スペースをリノベーションの際にどう活かしていけるかのセンスが問われます。

 

2.宅配ボックス

1980年代から普及し始めた宅配ボックスは、初期の頃はダイヤル式暗証番号などのシンプルなロッカーでしたが、バブル期の賃貸マンションに設置された事例は、ほぼ皆無であったと理解しています。

 

しかし、その後は、共働きの家庭が増加するなど、ライフスタイルの多様化に加えて、オンラインショッピングが定着したことで、宅配ボックスの役割は大きく変化しました。インターネットに接続されたIoT宅配ボックスや、コールセンターによる24時間のトラブル対応が可能な宅配ボックスなども登場しています。

 

その一方で、昨今ではスマートフォンによる受け取り日時の細かな指定ができるようになったこともあり、宅配ボックスそのものの充実よりも、配送システムの効率化を進める動きも広がっています。

 

3.電気自動車の充電設備

バブル期には存在しなかったものの、現在ではニーズがあるケースとして、電気自動車(EV)の充電設備を挙げることができます。とくに都市部の集合住宅において、新たにEV充電設備を設置する場合、行政から一部あるいは100%の補助金が交付されます。

 

今後、水素自動車の普及が進めば、そのための設備も必要となるでしょう。

次ページ【現在〜45年後】住まいは何を求められるのか?

※本連載は、杉山浩一氏による著書『新富裕層のための計画的不動産投資 』(PHP研究所)より一部を抜粋・再編集したものです。

新富裕層のための計画的不動産投資

新富裕層のための計画的不動産投資

杉山 浩一

PHP研究所

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