恐ろしい…金融商品「お客様にピッタリです」の一言で、しくみを理解せずに買う人も。大損しかねない「キケンな商品」を回避するには？【経済評論家が解説】

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「他人の言いなりになる」ことの危険性

洋服選びの際、店員にアドバイスを求める人はいても、最終的には自分の好みで決めるのではないでしょうか。店員の言いなりになって買い物をする人はまずいないと思います。しかし、金融商品の場合は「難しくてよくわからないから、金融機関の人の勧めてくれた商品を買った」という人が多いのです。

金融機関の従業員は金融のプロではありますが、本当に顧客を第一に考えている人ばかりとは限りません。もしかしたら「お客様にぴったりの商品です」というのは、「当店の利益率がいちばん高い商品です」という意味かもしれませんし、「いちばん売れている商品です」というのは「利益率が高いので全力でお客様にお勧めした結果、当店売り上げナンバーワンになりました」ということなのかもしれません。

手数料が高いだけでも問題ですが、なかには大きなリスクをはらむ商品を勧められることもあります。しかし、万一損失等の問題が生じても、勧めた人が責任をとってくれるわけではありません。金融商品の購入は、あくまでも「自己責任」なのですから、自分でしっかり判断し、後悔がないようにしましょう。

理解できない商品には手を出さないで

商品の購入を判断するには、まずは商品を理解することが重要です。

「ノーベル賞受賞者が高等数学を駆使して開発した素晴らしい商品です」などと説明されると、つい「どうやら素晴らしい商品のようだ。買おうかな」とその気になる人もいるようですが、理解できないものには手を出すべきではありません。

金融機関の窓口で「デュアルカレンシー債」などというものを勧められることもあるでしょうが、説明を聞いてしっかり理解できるまでは手を出すべきではありません。

商品の仕組みは理解できても、リスクの大きさの見当がつかない場合も避けておきましょう。たとえば「高い金利を支払う債券ですが、満期時にトヨタの株価が半値になっていたら、現金ではなくトヨタの株券をお渡しします」と言われたとしても、初心者が「トヨタの株価が半分になる確率」を計算するのは容易ではないでしょう。

このように、理解できない商品に手を出すと思わぬリスクを抱え込み、想定外の損失を被る可能性があるわけです。さらに具合が悪いことに、そうした商品は金融機関の利益率が高めに設定されているケースが多く、金融機関が熱心に勧めてくることもあります。そんな時はキッパリと断る姿勢が重要です。