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トランプ劇場と超富裕層課税 増税か、減税か――税制が映し出すアメリカの真実
奥村眞吾（著）＋ゴールドオンライン（編集）
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東雲の角部屋、一本の電話で止まった夢
「日当たり、申し分ないね。ここに暮らす自分が見えるよ」
モデルルームの窓辺で、田口健太さん（仮名／34歳）が図面を畳みました。外資系IT企業勤務、年収1,000万円。妻の佐伯葵さん（仮名／32歳）は広告会社で年収800万円。世帯年収は1,800万円、自己資金は1,200万円です。価格は1億1,600万円、諸費用はおよそ350万円で総事業費は1億1,950万円。差し引きの総借入は1億750万円、等分のペアローンで一人あたり5,375万円を35年返す前提でした。
「管理費と修繕積立金で月5万8,000円、駐車場が1万円。固定資産税の月換算が約1万3,000円、保険で5,000円くらいね」葵さんがメモを読み上げます。
申込書に署名し、二人は期待を胸に帰路につきました。ところが翌週、銀行担当者からの電話は短い言葉で終わりました。
「今回はお引き受けできません」
沈黙が落ち、健太さんが絞りだすように問います。
「理由は、どのあたりでしょうか」
「保証審査が否決です。総合判断のため詳細はお伝えできません」
スマホを置いたリビングで、二人は黙って明細を並べました。健太さんは自動車の分割が月4万5,000円、勤続は7ヵ月。葵さんは奨学金が残高280万円で月2万3,000円。ためらいながら、封筒を取り出します。
「実は、4年前にスマホ端末の割賦を4ヵ月遅らせたことがあるの。完済はしたけれど、信用情報になにか残っているかもしれない」
その夜のうちに二人は本人開示の手続きを調べ、翌朝申込を出しました。筆者はファイナンシャルプランナーとして、結果が届く前に数字の棚卸しから始めることを提案しました。
