(※写真はイメージです/PIXTA)

わが子が自分の力で食べていけるように、親はどのような教育を施すべきか。その解の一つは、食いっぱぐれない職業の代表格・医師になる道が拓く「医学部進学」でしょう。ただし、卒業後の進路は必ずしも「医師一択」ではありません。わが子の可能性を広げるために知っておきたいこととは? 経済アナリスト・森永康平氏が解説します。

親がわが子の可能性を狭めてはいけない

前回記事では、「医学部へ行ったけれど医師にはならない」というキャリアが昔よりも取りやすくなっており、これを知っておくと卒業後の可能性が広がるということをお話ししました(関連記事:『「医学部へ行くなら、医師になりなさい」という考えはもう“古い” …これからの時代の進路選択』)

 

近年、医学部人気が高止まりしていますが、「医学部進学=医師になる」という固定観念にとらわれていると、大学受験の際に子どもの選択に反対することになったり、わが子のためを考えて医学部に進学させたあとでも、卒業後の進路選択について反対をすることになったりと、かえって子どもを不幸にしてしまうかもしれません。

 

「親がわが子の可能性を狭めてはいけない」ということを改めて考えさせられた出来事がありました。

 

これは以前、医学部専門予備校 京都医塾と対談したときに聞いたことです。例えば保護者の方が医師だと、わが子にも医師になるよう勧めるケースは珍しくありませんが、中には「自分は京大医学部出身だから、あなたも京大に行きなさい(京大以外は認めないぞ)」というスタンスを取る方もたまにいるそうです。

 

ここからは筆者の考えではありますが、「わが子にはこれを学ばせたい」という気持ちや考えは、筆者を含めて多くの親が持っていることでしょう。しかし、その考えが本当にわが子のためになるかどうか、功を奏するかどうかは、親がきちんと勉強しているかどうかという点に大きく左右されると思います。

 

「ただでさえ難関とされる医学部の中でも、京大医学部は抜群に難しいし、自分が良いと感じる教育環境を子どもにも経験させたいと考えている」。これは一つの意見としてはいいと思いますが、だからといって「京大医学部以外はダメ」という姿勢になるのは、あまりにも無知な話だと思います。医学部があるのは京大だけではありませんし、その他にも、選択肢があるはずです。すべての医学部を見たうえで、「お前にはこの大学の医学部が一番合うと思うよ」と一意見を言うのであればともかく、「行くならここしかないぞ」と言ってしまえるのは、親自身が十分に理解されていないからこそでしょう。

 

本来はさまざまな選択肢があるにもかかわらず「この道しかない」と迫るのは子どもにとってプレッシャーにしかなりませんし、もし受験に失敗したら、子どもは「もうダメだ」「終わった」と必要以上に自分自身を責めてしまうと思います。

わが子の可能性を狭めないために、まず親自身が学ぶべきこと

選択肢を不必要に狭めてしまうと、子どもに余計なダメージを与える結果にもなりかねません。そうした意味でも、わが子に「学べ」というなら、まずは親自身が学ばなくてはいけないと思います。

 

親があくまで客観的な立場から意見を述べるのは問題ありませんが、それがわが子の進路を決めつけるものになってはいけません。そのために大切なのは、子どもと冷静な距離を保ち、理知的な判断からベストな選択肢を挙げるということです。

 

とはいえ、いざ「当事者」となると、こうしたサポートが容易ではないこともあるでしょう。筆者にも3人の子どもがいます。よその子どものことであれば冷静に話せますが、わが子のこととなるとバーッと自分の意見を言ってしまう親の気持ちは非常によくわかります。だからこそ逆に、自分にそういう側面があると知っておくことが大事です。

 

わが子のこととなると冷静な距離を保ちにくい、決めつけるようなことを言ってしまうといった自覚がないままでは、今まさにそうなっている局面でも気づくことはできません。逆に、自覚があれば、「つい」そうなってしまった場合でも自分自身を俯瞰して見ることができるでしょう。もし自分の考えにのめりこみ、まわりが見えにくくなっていたとしても、ある程度の距離は保てるようになるかと思います。

「医学部卒」は大企業への就職にも有利

医学部を卒業することで得られるのは、医師免許や医師という働き方だけではありません。

 

一般に医学部は難関であることが知られています。筆者も医学部こそ受けてはいないものの、合格に向けた準備段階が非常に大変だということは認識しています。それに耐えきった経験というのは、それ自体で資格が取れるものではありませんが、のちの人生に活きると考えています。

 

医学部進学までに身につけたロジカルシンキングや忍耐力は他の業種にも通用します。むしろ大企業の人事部は、そういうところを評価しているケースが多いのです。

 

例えば社員規模が10人程度のベンチャー企業などであれば、社長が人材採用に関わることが可能です。もし特に学歴や資格を持たない人材が応募してきたとしても、「この人材は化けるかもしれない」「面白そうだから採用してみるか」と社長自身の感覚で決めることも少なくありません。この場合、期待が外れたとしても社長自身の責任で済むでしょう。

 

一方、大企業となると基本的には人事部が採用を行います。15分程度の面接で人を見抜くことは不可能です。とはいえ、万一とんでもないミスマッチが生じたら責任問題になってしまいますから、前述の社長のように「感覚で決める」ということはできません。だいたいは安全牌を取りたがります(これが学歴社会の一因となっているわけですが)。つまりは、企業側にとっての安全牌を目指せば人生の選択肢を増やせるというわけです。

 

一般論として、医学部を卒業した人間というのは、それだけ難易度の高い受験勉強を乗り越えてパスした人々であると認識されます。人事部ではどうしても文字として現れる情報が重視されるので、「医学部卒」という経歴は、文字情報的には確実に有利に働くはずです。大企業の採用におけるスクリーニングには通りやすくなるわけです。

医学部進学のデメリットは「学費が高いこと」くらい

採用の際に、「この応募者、医学部卒だからちょっと…」というケースはあまりないと思います。

 

筆者は経済学部出身ですが、本当に行きたかったのは文学部です。文学部を諦めた理由は、周囲の人々から「文学部だと就職のときに取ってもらえない」と言われたからでした。実際に文学部卒だと就職に困るのかどうかについてはわかりませんが、学生だった当時の筆者はそれを非常に気にしていたという事実があります。

 

筆者は高校2年生の段階で文系に絞っていたため、そもそも医学部進学という選択肢は頭にありませんでした。文系の学部というと法学部や文学部、経済学部あたりになるでしょう。先述のとおり、筆者は「文学部は就職が大変だ」と言われました。出版業界などへ行くならまだしも、例えば商社や金融など他の業界では不利だと言われ続けました。かといって「弁護士になりたい」などと思ったこともありませんから、法学部もピンときません。消去法で経済学部を選ぶことになりました。

 

とはいえ、経済学部は当時「潰しが効く」と言われていた学部でした。経済学科や経営学部に行っておけば卒後はだいたいどこへでも行けるよ、と。

 

卒後の選択肢という意味で言うと、医学部には、文学部が抱えるような“悲哀”はないと思います。「医学部出身だから、この業界へは進めない」というような話はあまり聞いたことがありません。そう考えると、医学部へ行くデメリットは「他の学部よりもお金がかかること」くらいではないでしょうか。

 

医学部を卒業することで得られるのは、医師免許というわかりやすい資格だけではありません。医学部卒という表記そのものにも、ある程度資産価値のようなものがあります。履歴書に医学部卒と書いてあれば、それだけの勉強に耐え、難関を潜り抜けてきた人材であることが伝わります。

 

例えば、本人がいくら「自分は頑張り屋です」と謳っても、個々人の忍耐力は決して測れないですし、正確に言葉にすることもできないと思います。しかし、医学部に進学したということは、それだけの忍耐力があることを示す明確な証拠になるわけです。

不確実な時代だからこそ、わが子の「手札」を増やす

人の考えは、時とともに大きく変わるものです。筆者自身も非常に身に覚えがあります。例えば社会人になったとき、「自分は起業しない」「外国に行くことはない」など、いくつか自分の中で決めたことがありました。当時は本気でそう思っていたのですが、10年ほど経つと結局起業しましたし、海外にも住みました。

 

自分自身で描いたことさえ、全部思い通りにはなりません。例えば5歳や6歳のころに「僕、将来パイロットになる」と言っていた子が実際にはなれなかったというようなケースは珍しくないでしょう。しかし22歳や23歳など、ある程度きちんと考えられるようになってから決めたことでも、その後は真逆の人生を送っていることもあります。そう考えると、今後の自分がどうなっていくかは本当にわからないわけです。

 

さらに今は、社会そのものの不確実性も高まっています。ですから、「潰しが効く」「選択肢が多い」という観点が非常に大事です。何かあったとき、手持ちの札を多く持っている方が、人生の充実度は絶対に上がるはずです。

 

 

森永 康平

金融教育ベンチャーの株式会社マネネCEO、経済アナリスト

 

1985年、埼玉県生まれ。明治大学卒業後、証券会社や運用会社にてアナリスト、ストラテジストとしてリサーチ業務に従事。その後はインドネシア、台湾、マレーシアなどアジア各国にて法人や新規事業を立ち上げ、各社のCEOおよび取締役を歴任。現在は複数のベンチャー企業のCOOやCFOも兼任している。日本証券アナリスト協会検定会員

 

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