長生きすればするほど、老後資金が足りなくなるリスクが増大します。これに対処するには、60歳以降もお金を増やすために「投資」を行うことが有効です。投資に際しては、リスクをできるだけ抑えることに加え、毎年のコストを抑えることも重要です。では、どんな点に留意すべきでしょうか。FPの浦上登氏の著書『70歳現役FPが教える 60歳からの「働き方」と「お金」の正解』（PHP研究所）から一部抜粋して紹介します。
（※写真はイメージです／PIXTA）
NISA・iDeCoそれぞれの活用法
NISAの活用法
加入・積立・引出に年齢制限がなく、NISAの方がiDeCoより自由です。年間360万円、生涯1,800万円と多額の資金を投入することが可能です。
60歳から長期積立投資をして多額の老後資金や生活資金を確保しようとする人にお勧めです。
iDeCoの活用法
掛金全額非課税で、税金の還付が期待できるため、会社員でも個人事業主でも高額所得者にお勧めです。
■50歳から65歳までの積立可能額
会社員216～414万円（注1）
個人事業主（注3）60歳まで積立する場合816万円
65歳まで積立する場合1,224万円（注2）
（注1）会社員の場合、企業年金の制度により積立可能額が異なる可能性があるので個別に会社に確認する必要あり。
（注2）個人事業主が60歳以降も積立をするためには、60歳以降も任意加入で国民年金に加入していることが条件となる。
（注3）個人事業主の積立可能額は国民年金基金の掛金または国民年金の付加保険料と合算した金額となる。
掛金は全額非課税なので、特に積立枠の大きい個人事業主で50歳以前の人にはお勧めです。
浦上 登
サマーアロー・コンサルティング
代表・CFP認定者（日本FP協会）・証券外務員第1種（日本証券業協会）
