小学生のデジタルアートが20万円の世界だったが…「バブルが弾けたNFT」の今後

小学生のデジタルアートが20万円の世界だったが…「バブルが弾けたNFT」の今後
(※写真はイメージです/PIXTA)

2021~2022年に起きた「NFTバブル」で世界中の注目を集めた、NFT(非代替性トークン)。特にアメリカでは、小学生のデジタルアート作品が20万円で落札されるなど、さまざまな形でビジネスの契機を生み出すテクノロジーとして話題となりました。本記事では、34LLCコンサルティング代表の石光正彦氏が、NFTがどのようなテクノロジーなのか、具体的なビジネスにおける活用例とともにわかりやすく解説します。

 

NFTはどのように活用されている?事例を紹介

ではNFTは、実際はどのような形で活用されているのでしょうか? 特に収集ビジネスにおいて、NFTは大きな注目を浴びています。

 

(※写真はイメージです/PIXTA)
(※写真はイメージです/PIXTA)

 

デジタル写真アートがNFT化…「75億円」で落札

NFTを語る際に最も有名な事例は、2020年にドイツの写真家ビープル氏の“Everydays - the First 5000 days”というタイトルのデジタル写真アートのNFT化です。アメリカの老舗のオークションハウスのクリスティーズのオークションで、なんと75億円で落札されたのです。

 

このことでNFTは一気に注目され、また誰でも簡単にNFTの売買ができるオープンシーやレアラブルといったサイトが誕生し、NFTの市場がバブルのように一気に広がっていきました。これらのサイトはNFTのAmazonというべく、一般人が誰でも加入でき、また自分の持っているデジタル写真やアートを簡単にNFTに変換することを可能にします。

 

さらにはヤフーオークションやeBayなどと同じように、簡単にかつ手軽に販売できるサイトなのです。

※海外で15億以上出品されている商品を日本語で購入できる、世界最大級のオークションサイト

 

一部の有名なスポーツ選手や芸能人や著名人もNFTに目をつけ、自分をモチーフにしたデジタルアートを作成しNFTとしてこれらのサイトで販売し高価格価格で取引販売され、莫大な利益を得ることに成功しました。

 

2021~2022年に「NFTバブル」が発生…小学生の作品が20万円で落札

あるアメリカの記事では、小学生が学校に登校する前に自分のコンピューターで作ったデジタルアートをNFTのサイトで入稿し、学校から帰ってきたら作品が20万円の値段で落札されていたというエピソードが紹介されました。

 

2021年から2022年にかけて、特に欧米では猫も杓子もNFTといった風潮で、まさにNFTバブルでした。

 

アメリカのスポーツ業界はNFTに目をつけ、プロバスケットボールのNBAは独自のNFTのサイトを構築し、NBAが所有する過去の試合の名場面のビデオシーンなどを切りとりこれらのビデオ映像をNFTとして販売し大成功を収めました。

 

日本でも野球のパシフィックリーグ6チームが合同でNFTのサイトを作りNBAのNFTと同様に過去の試合の名場面のビデオクリップをNFTとして販売し始めました。

 

しかし2022年の後半からはこのNFTのバブルは弾け、NFT市場の価値は大きく下がり、ようやく落ち着いてきました。しかしバブルが弾けたとはいえNFTは一過性のものではなくさまざまな形での活用が始まっています。

バブルは弾けたが…高まり続ける、今後のNFTへの期待

デジタルと認証、所有という要素を持つNFTは、さまざまな活用方法があります。ある日本の大学ではNFTの卒業証書を発行したり、またイタリアの自動車メーカーのアルファロメオは車の車検をNFTで発行したり、収集の世界とは違ったNFTの利用が広がりつつあります。

 

そういう意味では、NFTは個人のメディカルカルテ、運転免許証、マイナンバーカードに適しており、近い将来活用される可能性があります。NFTは一過性のテクノロジーではなく、今後もさまざまな活用が期待できそうです。

 

 

石光 正彦

34LLCコンサルティング
代表 米国公認会計士
 

 

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