（※写真はイメージです／PIXTA）
急激な円安が直撃して、「ビッグマック指数」に異変がおきています。そもそもビッグマック指数は年々低下していて、日本経済の停滞が懸念されています。中国、韓国より低下し、大差がついていて、「安い日本」の象徴となっています。最新の世界各国のビックマック指数をみてみましょう。
日本の「ビッグマック指数」は下落の一途
急激な円安が直撃して、日本の「ビックマック指数」がさらに低下したことに注目が集まっています。
ビッグマック指数（Big Mac index、略称：BMI）とは、各国の経済力を測るための指数です。世界のマクドナルド店舗で販売されているビッグマック1個の価格を比較することで表されます。
日本は54ヵ国中41位の下位に沈んでいます。31位の中国、32位の韓国よりも低いのをご存知でしょうか。今年1月の33位からさらに順位を下げています。
ビッグマック指数が最も高い国はスイスで、ビッグマック1個の価格が6.71ドル。続いてノルウェー（6.26ドル）、ウルグアイ（6.08ドル）、スウェーデン（5.59ドル）、カナダ（5.25ドル）、アメリカ（5.15ドル）、レバノン（5.08ドル）、イスラエル（4.95ドル）、アラブ首長国連邦（4.90ドル）、ユーロ圏（4.77ドル）がトップ10を形成しています。
アジアでは、シンガポール（4.24ドル）19位、スリランカ（3.72ドル）23位、中国（3.56ドル）31位、韓国（3.50ドル）32位。日本は2.83ドルの41位に沈んでいます。
ちなみに、ロシアとウクライナはマクドナルドが閉鎖されたため、マック指数は掲載されていません。米マクドナルドは5月16日、ロシアから恒久的に撤退すると発表。一方、2月のロシアのウクライナ侵攻以来閉鎖されていた首都キーウ（キエフ）の3店舗を9月に再開しました。
ビックマック指数はイギリスの経済専門誌『エコノミスト（Economist）』によって1986年9月に考案されて以来、同誌で毎年1月と7月の2回公表されています。
世界中でほぼ同一品質のものが販売され、原材料費や店舗の光熱費などのあらゆる要因を元に単価が決定されるビッグマックは、商品を販売している国の総合的な通貨の購買力を比較するのにふさわしいと考えられています。
ビッグマック指数の計算方法は下記。
ある国のビッグマックの価格（現地通貨価格）を米国のビッグマックの価格で割って算出します。日本の場合を例にとると、ビッグマックの販売価格（日本：390円、米国：5.15米ドル）、為替レート1ドル＝137.87円の場合。
390（円）÷5.15（米ドル）÷137.87≒0.549（0.549－1）×100＝△45.07
日本のBMI：△45.07％
ビッグマックはほぼ全世界でほぼ同一品質（実際には各国で多少異なります）のものが販売され、原材料費や店舗の光熱費、店員の賃金など、さまざまな要因を元に価格が決定されるため、総合的な購買力の比較に使えるようになりました。
実は、日本のビッグマック指数のランキングは、年々低下しています。例えば、2000年のランキングでは日本は第5位でした。この時、日本のビッグマック価格は294円で、一方アメリカは8位で2.51ドルでした。この時の為替相場は約106円でしたから、アメリカで食べるビッグマックは日本円で266円だったことになります。
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