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人手不足だが「職種」は多種多様…どんな仕事がある？
医療は、医師や看護師をはじめ、コメディカルといわれる薬剤師、臨床検査技師、診療放射線技師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士など、挙げたらきりがないほどの多種多様な国家資格をもつ、さまざまな専門職の連係プレイにより提供されています。
たとえば医師は、医師国家資格を取得したあとに、それぞれ個々に専門分野を決め一人前になっていきます。ここでいう医師の専門分野とは、内科や外科などの30以上の診療科を指します。
医療機関もいろいろで、病院にも、医療法で定められている特定機能病院や地域医療支援病院などがあり、概念上では、長期療養型病院や専門病院、ケアミックス病院などもあります。
医療はこれほどまでに多種多様であり、医療に従事している専門家でもすべてを理解することは難しいのです。
医療関係のテレビドラマでは、医師や看護師が中心となって活躍していますが、医療機関にはほかの専門職はいないのでしょうか。実際には、先に挙げたようなさまざまな国家資格の専門職が従事しています。また、都道府県知事により免許を受ける准看護師や栄養士などもあります。さらに医療事務員のような民間資格所有者や、資格をもたない者もいます。
高齢化で需要増加中の「リハビリテーション部門」
リハビリテーション部門は、心臓大血管疾患や脳血管疾患、運動器系疾患などで回復期の状態にある患者に対して社会復帰を目指しての機能訓練を行う部門です。リハビリテーションの専門の医師や看護師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士が活躍しています。リハビリテーションは、医療保険と介護保険により提供されます。
この部門の活躍の場は、リハビリテーション室（リハ室）や病棟とベッドサイド、在宅療養の場、介護における予防活動に及んでいます。
リハ室は、診察室、理学療法を提供するエリア、作業療法を提供するエリア、言語聴覚療法、デイケア（通所リハビリテーション）、介護予防リハビリテーション（筋力トレーニングなど）に分けられ、スタッフと患者が1対1もしくは、1対多数でリハビリテーションを提供します。
疾病の発症早期では、リハビリテーション部門のスタッフがベッドサイドに出向き、病棟やベッドサイドでリハビリテーション（急性期におけるリハビリテーションや回復期におけるリハビリテーション）を提供します。在宅療養では、在宅医療や在宅介護を行っている場に出向いてリハビリテーションを提供します。介護における予防活動は、リハ室や介護施設において、介護の予防として筋肉トレーニングなどを行います。
リハビリテーションの質は、患者の早期退院や社会復帰に影響を与えます。そのため、昨今では、急性期（病気が発症して間もない状態）の医療機関でも力を入れるようになってきました。
これまでは、理学療法、作業療法、言語聴覚療法など、機能別のリハビリテーションを提供してきましたが、近年では診療報酬点数表により、疾病別（心臓大血管疾患、脳血管疾患、運動器疾患、呼吸器疾患）のリハビリテーションの体制に変わりました。したがって、これからは、組織としてリハビリテーションを提供する体制が求められることになります。
また、眼科領域で活躍する視能訓練士、要介護者などの介護保険の資源配分を行うケアマネージャー（介護支援専門員）、身体機能の代替となる義肢などを制作する義肢装具士などが病院外からリハビリテーションをサポートします。
病院経営を左右する超重要な裏方「事務部門」
病院が最高の医療を提供するため、組織を円滑に動かすための黒子が事務部門です。病院の窓口受付から経営の支援まで、業務は多岐にわたります。事務部門は、医療事務という診療報酬点数の計算などを行う医事部門や、物品の購入や管理を行う用度部門、病院の出納を管理する会計・経理部門、人材の管理や労務管理を行う人事労務部門、病院の経営や将来を計画する経営企画部門、診療情報というカルテなどの情報を管理する診療情報管理部門に分けられます。
病院の事務部門は基本的に資格を必要としない部門ですが、医事部門では医療事務系の資格所有者、診療情報管理部門では診療情報管理士の資格所有者が働いています。
医療政策により病院経営が厳しくなっている現在では、事務部門の活躍が病院経営にとって不可欠なものとなりつつあります。そこで、経営企画部門は幹部候補として大卒以上を総合職として採用するなど高学歴化が進んでいます。その一方で、医事部門は経営合理化のため委託化による組織のスリム化が進んでいます。
これまでの病院経営は、医療政策のあと追いをしていれば事足りた側面がありましたが、現在は、経営戦略や戦術を考えないと病院も破綻してしまいます。また、昨今では医療機器の購入や建築計画も資金計画から収支計画まで緻密に計画されるようになり、高度な資金調達のしくみも活用するようになっています。
このように、事務部門には10年前とは異なり、医療事務の知識だけでなく高度なビジネススキルを求められています。これからの病院経営は事務部門次第といっても過言ではありません。
木村 憲洋
高崎健康福祉大学 健康福祉学部 医療情報学科 准教授
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