実践的基礎知識 分散投資編(5)<現実的な調整>

ピクテ投信投資顧問株式会社
実践的基礎知識 分散投資編(5)<現実的な調整>

ピクテ投信投資顧問株式会社が、実践的な投資の基礎知識を初心者にもわかりやすく解説します。※本連載は、ピクテ投信投資顧問株式会社が提供するコラムを転載したものです。

現実的な調整

過去の値動きの相関係数などを使って資産の特徴をとらえ、その組み合わせを考える場合、忘れてはならないのは、過去のデータが示すのはあくまで「過去」の世界であり、投資は「未来」に向かって行うものだということです。実際の分散投資を考える場合には、過去と現在の違いを考えたり、為替の動向も考慮して(必要に応じて為替ヘッジを利用したりするなど)、現実に即した工夫をすることが重要です。

リスク資産のリターンのデータは「過去」の世界のものであり、投資は「未来」に向かって行うもの

中長期の資産配分を決定するうえでは、各種資産クラスの 期待リターンとリスク環境、相関係数といったデータを検証す る必要があります。その場合、忘れてはならないのは、過去 のデータが示すのはあくまで「過去」の世界であり、投資は 「未来」に向かって行うものだということです。

 

 

過去の相関係数などのデータが必ずしもこれから先も当てはまるとは限らないことを念頭におき、「未来」のことは分からないにしても、少なくとも「過去」と「現在」の違いを確認することはできます。例えば、先進国国債市場は非常に大きな市場規模を誇り、かつてはある程度低いリスクで相応に高いリターンを提供してきてくれた資産でした。ところが、先進国の財政悪化などによる信用リスクの増大、先進国の成長率低下などによる利回りの低下で、先進国国債のリスクと利回りのバランスは20年前とは比べ物にならないほど悪化してきました。リスクは相対的に大きくなってきているにもかかわらず、平均利回りは1980年代後半には8%半ばであったものが年々低くなり、2010年代前半には2%まで低下しています(図表1)。このように債券の高いリターンはあくまでも「過去」の世界のものであり、「未来」において期待しにくいものになっていると言えます。これからの「未来」に向かって組むポートフォリオを考えるうえでは、こうした点を考慮することが非常に重要です。

 

[図表1]外国国債の各期間の平均利回り (月次、期間:1985年~2014年) 外国国債:シティ世界国債指数(除く日本) 出所:ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成
[図表1]外国国債の各期間の平均利回り
(月次、期間:1985年~2014年)
外国国債:シティ世界国債指数(除く日本)
出所:ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

海外資産の場合、為替の影響も考慮のうえ分散投資することが重要

海外資産に投資する場合、現地通貨ベースと円ベースの違いも注意しなくてはならないポイントです。例えば$10の株式と$90の国債に分散投資し、株式が下落して$8になる一方、国債は$92に値上がりし、分散効果が十分に発揮できたとしましょう。しかし、この間にもし$1が100円から80円に円高ドル安が進めば$100×100円=10,000円が$100×80円=8,000円となり、現地通貨ベースでは分散効果が出ているのに、円ベースで見ると結局マイナスになってしまうということもあります。

 

図表2のグラフはリーマン・ショック前後の米国株式と米国国債の値動きを表したものです。上の米ドルベースでの値動きを見ますと、相関係数は-0.07と分散効果が出ています。一方、下の円ベースでの値動きを見ますと、相関係数は0.74と為替の影響を受け分散の効果が出ていないのが解ります。

 

資産を「守る」「増やす」「次世代に引き継ぐ」
ために必要な「学び」をご提供 >>カメハメハ倶楽部

 

[図表2]米国株式と米国国債の動き(ドルベース、円ベース) (月次、期間: 2007年6月~2009年1月) 米国株式:MSCI米国株価指数、米国国債:シティ米国国債指数 出所:ブルームバーグのデータを使用し、ピクテ投信投資顧問作成
[図表2]米国株式と米国国債の動き(ドルベース、円ベース)
(月次、期間: 2007年6月~2009年1月)
米国株式:MSCI米国株価指数、米国国債:シティ米国国債指数
出所:ブルームバーグのデータを使用し、ピクテ投信投資顧問作成

 

このように、実際の分散投資を考える場合には、過去と現在の違いを考えたり、為替の動向も考慮して(必要に応じて為替ヘッジを利用したりするなど)、現実に即した工夫が必要です。

資産を「守る」「増やす」「次世代に引き継ぐ」
ために必要な「学び」をご提供 >>カメハメハ倶楽部

 

 

データは過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

 

 

MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。当レポートの閲覧に当たっては【ご注意】をご参照ください(見当たらない場合は関連記事『実践的基礎知識 分散投資編(4)<分散投資の効果> 』を参照)。

 

 

カメハメハ倶楽部セミナー・イベント

 

【11/19開催】相続税申告後、
約1割の人が「税務調査」を経験?!
調査の実態と“申告漏れ”を
指摘されないためのポイント

 

【11/19開催】スモールビジネスの
オーナー経営者・リモートワーカー・
フリーランス向け「海外移住+海外法人」の
活用でできる「最強の節税術」

 

【11/23開催】ABBA案件の
成功体験から投資戦略も解説
世界の有名アーティスト
「音楽著作権」へのパッション投資とは

 

【11/24開催】事業譲渡「失敗」の法則
―M&A仲介会社に任せてはいけない理由

 

【11/28開催】地主の方必見!
相続税の「払い過ぎ」を
回避する不動産の評価術

 

【ご注意】
●当レポートはピクテ投信投資顧問株式会社が作成したものであり、特定の商品の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、また特定の銘柄および市場の推奨やその価格動向を示唆するものでもありません。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。当レポートに基づいて取られた投資行動の結果については、ピクテ投信投資顧問株式会社、幻冬舎グループは責任を負いません。
●当レポートに記載された過去の実績は、将来の成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当レポートは信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
●当レポート中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の対象ではありません。
●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資家保護基金の対象とはなりません。
●当レポートに掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。

人気記事ランキング

  • デイリー
  • 週間
  • 月間

メルマガ会員登録者の
ご案内

メルマガ会員限定記事をお読みいただける他、新着記事の一覧をメールで配信。カメハメハ倶楽部主催の各種セミナー案内等、知的武装をし、行動するための情報を厳選してお届けします。

メルマガ登録
会員向けセミナーの一覧