『増補改訂版 サイエンスドリブン 生産性向上につながる科学的人事』
梅本 哲
出版社名:幻冬舎メディアコンサルティング
発行年月:2025年3月
データに基づいた最適な人材配置で、
企業の生産性を飛躍的に向上させる!
労働安全衛生法の改正により、2015年12月から常時50人以上の従業員が働く事業所では、年1回以上のストレスチェックが義務化されています。厚生労働省の令和4年「労働安全衛生調査」によると、ストレスチェックの実施率は従業員1,000人以上の企業では91.8%、100~299人規模の企業では78.0%と、広く浸透していることが見て取れます。しかし著者は、多くの企業ではストレスチェックを社員の健康管理のために実施するにとどまっており、その結果を組織運営や生産性向上に活かしきれていないと指摘しています。
20年以上にわたりストレスチェックの開発と運用に携わってきた著者は、筑波大学と共同開発したツールを使って約260社の従業員にストレスチェックを実施し、ストレスによって個人のパフォーマンスが大きく変化することを発見しました。また、この調査によって、ストレスがかかると著しくパフォーマンスが低下する人もいれば、逆にストレスがかかってもパフォーマンスが落ちない人(ストレス対処能力が高い「ハイパフォーマー」)も一定数いることが明らかになっています。
著者はこのデータに基づき、ストレスへの対処能力が高い人は重要なプロジェクトメンバーや管理職などの意思決定を伴う業務に配置することで、その能力を最大限活かすことができるといいます。一方で、ストレス対処能力が低い人は精神的な負担が少ない業務を任せて力を発揮できるようにするなど、個々の特性に応じた適切な人材マネジメントを行うことで、組織全体の生産性を向上させることができると述べています。
2021年に刊行した前著『サイエンスドリブン 生産性向上につながる科学的人事』から4年、コロナ禍を経て私たちの働き方や仕事への価値観は大きく変化しました。本書ではこの変化を踏まえ、生産性に関する最新のデータを基に若手社員の離職防止策やモチベーション維持の方法、うつ病リスクのある社員への対処法など、すぐに実践できる具体的なマネジメント手法を豊富に収録しています。
自社の生産性向上に課題を感じている経営層や人事担当者にぜひおすすめしたい一冊です。
掲載記事
[連載]増補改訂版 サイエンスドリブン 生産性向上につながる科学的人事
- 【第1回】 日本の労働生産性「主要先進7ヵ国」最下位、約55年間キープ。考えられる、いくつかの要因【専門家が解説】 2025/06/29
- 【第2回】 日本と海外企業、「人事部」の機能がまったく違った!労働生産性「先進国最下位」の日本に必要な「先進諸外国人事部」の視点【専門家が解説】 2025/06/30
- 【第3回】 科学的に<職場のストレス>をゼロにする方法論――社員のメンタルヘルスが企業の労働生産性を決める【専門家が解説】 2025/07/01
- 【第4回】 企業が社員のストレスを把握し「労働生産性」を向上させる<科学的人事>の方法【専門家が解説】 2025/07/02
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