「何かあったらすぐに駆けつける」長男の言葉を信じて
「お父さんの老後は、僕たちが守るから。心配しなくていいよ」
高橋博さん(77歳・仮名)は、長男のその言葉を今も忘れられません。
3年前に妻を亡くして以来、博さんは東京都内の自宅で一人暮らしを続けています。20代で事業を立ち上げ、60代で事業を譲渡。現在、都内一等地にある評価額約1億5,000万円の自宅不動産と、預貯金・有価証券などの金融資産約1億2,000万円を保有しています。さらに株式の配当収入もあり、毎月の収入は手取りで35万円以上。金銭面で不自由することは一切ありませんでした。
妻を見送ったあとの楽しみは、近くに住む長男家族との交流でした。長男の大輔さん(47歳・仮名)には中学生と小学生の子どもがおり、月に一度は孫の顔を見せに訪ねてきてくれていたのです。
そんな大輔さんから資金援助を頼まれたのは、昨年のことでした。都内のマンションの住宅ローンに加え、子ども2人の私立学校の教育費が重なり、家計にゆとりがないといいます。
「今は教育費がピークで苦しいんだ。お父さんは十分すぎるほど資産を持っているんだから、将来の相続分を少し前倒しで援助してもらえないかな」
博さんは迷いました。自分の代で築いた大切な資産であり、安易に渡すべきではないという思いがあったからです。けれど、大輔さんはこうも言いました。
「お父さんが一人で暮らしているのは、僕たちもずっと心配なんだ。何かあったら、すぐに駆けつけるから」
妻を亡くしてから、将来の病気や介護に漠然とした不安を抱えていた博さんにとって、何より心強い約束でした。自分が亡くなってから遺産として残すより、子どもが本当に必要としている今、生前贈与で渡してあげたほうがいいのではないか。そう考え、2,000万円を贈与する決心をします。
贈与にあたっては、顧問税理士の助言のもと「相続時精算課税制度」を選択し、翌年の申告期に「相続時精算課税選択届出書」と贈与税の申告書を税務署へ提出しました。手元にはまだ約1億円の金融資産が残っています。経済的な痛みはなく、息子家族との絆が深まり、いざというときに頼れるなら安いものだとすら思っていました。
贈与した直後は大輔さんも深く感謝し、孫たちを連れて頻繁に顔を見せてくれたといいます。
異変が起き始めたのは、半年ほど経ったころです。大輔さんからの連絡が途絶えがちになり、自宅を訪ねる回数も目に見えて減っていきました。博さんから電話をかけても「仕事が忙しくて」「子どもの塾の送迎があって」と断られ、顔を合わせる機会がなくなります。息子にも家庭があるのだから仕方がない。博さんはそう自分に言い聞かせていました。
