(※写真はイメージです/PIXTA)

子どもが結婚し、住宅を購入する際、親が頭金などを援助する家庭もあります。まとまった貯蓄があれば、子どもの新生活を応援したいと考えるかもしれません。しかし、高齢期には医療費や介護費用、住宅の修繕など、将来の支出も気になるところです。子どもにいくら援助するかを決める際、自分たちの老後資金との兼ね合いに悩む人もいるようです。 ※本記事に掲載している事例は、プライバシー保護および情報の一般化のため、実際の相談事例をベースに一部の数値や設定を変更・再構成したモデルケースです。

「家を買いたいんだけど」結婚したばかり…39歳息子から相談

73歳の信夫さん(仮名)は、妻の佳代子さん(71歳・仮名)と地方都市の一戸建てで暮らしています。

 

夫婦の年金収入は合わせて月約25万円。住宅ローンは完済しており、退職金などを含めて約3,000万円の貯蓄があります。

 

2人の子どもはすでに独立し、普段は夫婦だけで静かに暮らしています。

 

そんなある日、39歳の長男・拓也さん(仮名)から電話がありました。

 

「お父さん、ちょっと相談があるんだけど。家を買いたいと思っていて」

 

拓也さんは前年に結婚したばかり。妻と賃貸マンションで暮らしていましたが、将来子どもが生まれることも考え、住宅の購入を検討しているそうです。

 

「いいじゃないか。どの辺りで探しているんだ?」

 

信夫さんが尋ねると、拓也さんは通勤に便利な場所で、5,000万円前後のマンションを探していると話しました。ただ、結婚式や新生活の準備で貯蓄を使ったため、購入時の諸費用や頭金に不安があるとのこと。

 

「自分たちでもお金は出すんだけど、もし少し援助してもらえたら助かるなと思って」

 

具体的な金額を指定されたわけではありませんでした。信夫さんは「佳代子と相談してみるよ」と答え、電話を切りました。

 

その夜、信夫さんが妻に事情を話すと、佳代子さんも援助には前向きな様子でした。

 

「結婚したばかりだし、これからいろいろお金がかかるでしょう。少し助けてあげてもいいんじゃない?」

 

ただ、問題は援助する金額です。信夫さんは、貯蓄が3,000万円あることから、500万円程度なら出せるのではないかと考えました。

 

「500万円出しても、まだ2,500万円残るからね。息子が家を買うときくらい、力になってやりたいんだ」

 

しかし、佳代子さんはすぐには賛成しませんでした。

 

「500万円って、そんなに簡単に出していい金額かしら。私たち、これから何年生きるかわからないのよ」

 

信夫さん夫婦は、普段の生活費を年金でほぼまかなっていますが、固定資産税や旅行、家電の買い替えなどが重なる年には、貯蓄を取り崩しています。数年前には自宅の外壁修繕に約180万円を使ったこともありました。

 

「今は元気だからいいけれど、どちらかが介護を受けるようになったら、お金が必要になるでしょう」

 

佳代子さんの言葉を聞き、信夫さんも少し考え直したそうです。一方で、息子に十分な援助をしてあげたいという気持ちも捨てきれませんでした。

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