「父さん、アメリカの大学に行きたい」世帯年収1,000万円の52歳父、長男からの突然の申出にヒヤヒヤだったが…留学費用4,000万円超なのに、「行かせてあげられるかも」と思ったワケ

「父さん、アメリカの大学に行きたい」世帯年収1,000万円の52歳父、長男からの突然の申出にヒヤヒヤだったが…留学費用4,000万円超なのに、「行かせてあげられるかも」と思ったワケ
(※写真はイメージです/PIXTA)

授業料だけでなく、渡航前の試験・出願・ビザ手続き、入学後の寮費や医療保険、さらには円安や現地インフレの影響まで含めると、米国大学進学の総額は4年間で数千万円規模に達することも珍しくありません。国内大学を前提に教育資金を準備してきた家庭にとって、この壁は進学を諦める大きな要因になりがちです。しかし、アメリカの大学には実質負担額を大きく圧縮できる道が開かれていることをご存じでしょうか。本記事では、渡航前から卒業までに必要なリアルな費用の全体像と、無理なく子どもの挑戦を支える資金計画の立て方について解説します。※本記事に掲載している事例は、プライバシー保護および情報の一般化のため、実際の相談事例をベースに一部の数値や設定を変更・再構成したものです。

突然、長男がアメリカの大学に進学希望…父はヒヤヒヤ

「父さん、アメリカの大学に行きたいんだけど……」

 

高校生の長男から突然そう告げられたAさん(52歳)。妻と共働きで、世帯年収は約1,000万円、準備してきた教育資金は約2,400万円です。国内大学への進学であれば、ある程度の見通しは立っていました。

 

しかし、アメリカの大学となると話は別です。

 

「授業料が高いことは知っているけど、4年間でいったいいくらになるのだろう」

 

準備してきた2,400万円で、果たして卒業まで支えられるのか……。

出願・試験・ビザ…渡航前から費用が発生

Aさんが最初に驚いたのは、大学に入学する前から、まとまった費用が必要になることでした。

 

米国大学への進学では、大学への出願を始める段階からさまざまな支出が発生します。英語試験の受験料、大学によってはSATの受験料、出願料などがかかります。

 

出所:筆者作成
[図表1]渡航前の準備・出願費用 出所:筆者作成

 

さらに、大学から合格通知を受け取り、進学先が決まったあとも支出は続きます。学生ビザ関連の費用、航空券、寮の契約費用などです。また、ビザ申請に必要な学生資格証明書(Form I-20)の発行にあたっては、原則として大学が定める1年分の学費・生活費を賄える資金の証明が求められます。

 

出所:筆者作成
[図表2]渡航直前・手続き費用 出所:筆者作成

 

Aさんが、最初に考えていたのは大学入学後の授業料でした。しかし、実際には入学が決まるまでにも費用がかかります。つまり、教育資金は入学後の4年間だけでなく、出願準備を始めた段階から計画しておく必要があります。

入学後に必要なお金…授業料・寮費・食費・保険料の具体的な額

渡航前の準備費用を把握したAさんが次に気になったのは、現地での大学生活に必要なお金です。

 

主に授業料、寮費・食費、大学指定の医療保険、教材費などがかかり、多くの大学では学期ごとに請求されます。

 

授業料は大学の種類や所在地、専攻などによって異なるため、一概にはいえません。ただ一般的に、州立大学では州内出身者と州外・海外からの学生で授業料が異なり、留学生には州外学生向けの授業料が適用されることが多くあります。

 

また、住居費も大学によって大きく異なります。大学の寮に入る場合は、寮費に食費が含まれるプランが用意されていることも。一方、学外のアパートなどで暮らす場合は、家賃に加えて光熱費や食費などを別途負担する必要があります。

 

さらに、留学生は医療保険への加入を求められることが多く、保険料も毎年の支出として見込んでおかなければなりません。4年間の概算総額を示すため、次の4年制大学をピックアップしました。

 

出所:筆者作成
[図表3]アメリカの私立リベラルアーツ系大学2校 4年間の概算総額 出所:筆者作成

 

大学の公式サイトで費用を確認するときは、授業料だけでなく、寮費や食費、保険料などがどこまで含まれているかを確認することが大切です。

 

試算結果を見たAさんは、思わず声を上げました。

 

「4年間で4,000万円を超えるのか……。準備してきた2,400万円では、まったく足りないじゃないか」

 

授業料だけを見ていたときには想像もしなかった生活費や保険料の大きさに、Aさんは現実の厳しさを突きつけられます。やはり、いまの家計から米国大学へ進学させるのは無理なのでしょうか。

 

実は、ここで諦める必要はありません。米国大学には、留学生でも利用できる手厚い奨学金制度があり、適用後の家計負担を大きく減らせる可能性があるのです。

次ページ米国大学では、大学が提示する定価をそのまま支払っている学生ばかりではない

本連載は海外大学進学塾U-LABOの代表・小泉涼輔氏による書下ろしです。

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