部下の“司法取引”で嵌められた銀行員
実は本村の部下にあたる人物Yが、日常的に自分のポジションに有利な金利操作を行って利益を上げており、そのことは行内でも知られていた。疑惑を問われたYは早々に司法取引に応じた。司法取引とは、有罪答弁などをして第三者の情報を当局に提供する代わりに、自身の罪を軽減してもらう制度だ。Yは「上司から指示を受けて金利を操作した」と供述し、一時拘束されたものの、逮捕されることなくすぐに釈放された。
「これは推測ですが、彼の上司がオランダ人だったことも影響していると思います。オランダ人の上司が監督責任を問われればラボバンクにとっては死活問題になりかねません。だから代わりにアジア人の私が標的になったのだと思います」
Yの行為は限りなくクロに近いグレーだった。短期のポジショントレーダーだったため「不正の動機」はあっただろう。ただ他行と共謀してやるものと比べれば、クロである可能性は低い。どこに線を引くかという話になってくる。
短期のトレーダーたちは逮捕を恐れて次々と司法取引に応じ、「上司にやれと言われた」と供述していった。本村にとっては「寝耳に水」の事態だった。誤解が誤解を生んでストーリーが積み上げられていったのだ。
反論する機会がなかったことも、大きな問題だった。イギリス当局の取り調べはラボバンクに対する調査であったにもかかわらず、参考人として証言した本村の会話を意図的に抜き出し、個人の訴追請求の証拠とした。これは、後に憲法違反であるという判断が下された。イギリス人の同僚が大陪審で起訴取り下げを勝ち取った際に指摘されたのも、インタビューを都合よく解釈して提示するのは証拠として不十分──「毒樹の果実」として認められないということだった。
すべてが理不尽だった。参考人になっただけで退職勧告されてしまうのは、臭いものには蓋をしろという金融機関の体質があったのかもしれない。少しでもリスクがあったら切られてしまう。本村はオランダの銀行の中のアジア人だから守らなくていい──その証拠に、クビになったオランダ人は一人もいなかった。外国人の傭兵部隊は必要がなくなれば切り捨てられる。それが現実だった。
本村を退職させる明確な理由はなかった。日本の法律上、本来はできなかったはずだ。ただ唯一、本村の給料が高すぎることが問題だった。本村が訴えたとしても、裁判所が1億円プレーヤーを弱い立場の人間として守ってくれるかどうかわからない。
退職時の嫌疑の根拠はブルームバーグのメール1本だった。「今日の金利は高めでお願いします」という一文が誘導の証拠だという指摘である。1日300~400件、15年間で何十万通ものメールをやり取りしてきた中の、たった一文を抜き出してきたのだ。
本村 哲也
実業家
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