“たった1行のメール”が不正の証拠に歪曲された日
本村への容疑の証拠として銀行側が持ち出したのは、業務で使用していたブルームバーグの情報端末のメールだった。この端末にはメール機能が付いており、日々さまざまな取引がそのメールを通じて行われていた。
そのメールの中に「今日の金利は高めでお願いします」という一文があったのだ。その文章はLIBORとは直接関係のないものだったが、銀行側は意図的に高くLIBOR金利を設定した証拠として提示してきたのである。
「通常トレーダーが0.10%か0.11%のどちらに仲値をつけるか判断する際に、どちら側につけるかを他のトレーダーに対して尋ねることがあります。『今日の金利は高く』という文言もその過程で発言したものですが、銀行側はそれを歪曲して、私が自分の利益のために誘導したという主張を展開してきたのです。
嫌疑がかけられている社員を切り捨てようと粗を探していたのでしょうが、それくらいしか指摘できなかった。いくら探しても私のルール違反は見つけられなかったからです。本当に青天の霹靂(へきれき)でした。自分が捜査の対象になっていることすら知る由もありませんでした。それまでは『銀行に対する捜査だから』と言われて、誠実に捜査協力していたのです」
2011年、嫌疑をかけられた本村は東京から香港に呼ばれ、イギリス金融監督当局によるラボバンクへの捜査協力として英語で聴取を受けた。その場には香港、イギリス、オランダ、日本の弁護士と、ラボバンクのグローバルヘッドとコンプライアンスオフィサーが同席した。ずらりと横並びになった先方から、一様に敵意を含んだ視線が注がれる。大きなテーブルを挟んで6対1の状況で質問攻めに遭った。
本村への扱いはまるで犯罪容疑者。完全に「取り調べ」のようだった。事情聴取は5、6時間に及び、ああでもない、こうでもないと続いた。
「おまえ、これをやっていたんだろう?」
「いや、私はやっていない!」
「この会話はどうなんだ?」
「だからマーケットはここでこうでこうです」
こちらの意図をいくら説明しても、まったく聞く耳を持ってもらえない。銀行側は必死で揚げ足を取ろうとしていたと本村は振り返る。そもそも弁護士側はマーケットやトレーディングのことがわかっていないため、会話がかみ合っていなかったのだ。
当時本村は長期債券・金利の責任者で、短期金利の責任者はオランダ人だった。しかし行内では「東京支店の事実上の責任者といえば本村」という評価が定着していたため、東京の責任者として監督責任を問われることになってしまったのだ。

