(※写真はイメージです/PIXTA)

老後の生活では、医療費や介護費など、将来どのくらいのお金が必要になるのか見通しにくい支出があります。そのため、十分な貯蓄があっても、できるだけ取り崩さずに暮らしたいと考える人はいるでしょう。ただ、年齢を重ねるにつれて体力や生活環境も変化します。長年楽しみにしていたことを先送りした結果、思い描いていた形では実現できなくなる場合もあります。

「今はまだ使わなくていい」旅行を何度も見送った夫婦

「1円でも多く残したかったんです。何があるか分からないと思うと、どうしても使えなくて」

 

そう話すのは、73歳の隆夫さん(仮名)です。

 

妻の和子さん(仮名)と2人暮らし。隆夫さんはメーカーを定年退職後、65歳まで再雇用で働き、現在は夫婦合わせて月約26万円の公的年金で生活しています。

 

住宅ローンは完済しており、預貯金は約4,000万円。退職金や現役時代の貯蓄を大きく取り崩さず、これまで維持してきた金額です。

 

夫婦の毎月の支出は約21万円。食費や光熱費、固定資産税などを含めても、年金収入の範囲内に収まっています。

 

それでも隆夫さんは、支出を増やすことに慎重でした。

 

外食は年に数回程度。スーパーでは値引きされた商品を選び、家電も壊れるまで使い続けています。

 

和子さんが「たまにはおいしいものを食べに行かない?」と誘っても、「家で食べれば十分だろう」と断ることが多かったそうです。

 

なかでも、何度も先送りにしていたのが旅行でした。

 

和子さんは以前から、北海道の知床を訪れたいと話していました。遊覧船から海岸の景色を眺めたり、自然のなかを散策したりするのが夢だったといいます。

 

「仕事を辞めたら、ゆっくり行こうね」

 

現役時代にはそう約束していたものの、退職後も実現しませんでした。

 

ある年、和子さんが旅行会社のパンフレットを持ち帰ったことがあります。夫婦2人で交通費や宿泊費を含めて約25万円のプランでした。

 

「これなら無理なく行けるんじゃない?」

 

しかし隆夫さんは、金額を見るなり難色を示します。

 

「25万円も使うなら、もう少し先でいいだろう。来年でも行けるんだから」

 

翌年も同じように見送り、その次の年には物価上昇を理由に断りました。和子さんも強くは言いませんでしたが、パンフレットを持ち帰ることは次第になくなったそうです。

 

総務省『家計調査報告〔家計収支編〕2025年平均結果』によると、65歳以上の夫婦のみの無職世帯では、月の可処分所得が22万1,544円、消費支出が26万3,979円で、月平均約4万2,000円の不足となっています。

 

「通帳の残高が減らないことが、安心につながっていたんです」

 

ところが、その考えを見直す出来事が起こります。

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