ヘッドハンティングにおいて、最も難しいとされるものの一つが、「医師(ドクター)」を対象とした案件だといいます。 今回は、サーチ・ビジネス(ヘッドハンティング)のパイオニアである東京エグゼクティブ・サーチ(TESCO)代表取締役社長・福留拓人氏がドクターの人材マーケットの特徴とその特殊性について解説します。
高額報酬なのに「数年間応募者ゼロ」…ヘッドハンティングのプロが語る「医師不足」に喘ぐ病院の実情 (※写真はイメージです/PIXTA)

加速するドクターの人材不足

医師(ドクター)を対象としてヘッドハンティングを手掛けるサーチファーム(人材紹介会社)は、日本でも極めて数が少ないと言えるでしょう。かく言う私も、現場時代にはドクターのサーチをライフワークのひとつとして取り組んでいました。その経験から断言させていただきますが、ドクターを扱うファームの少なさは、ひとえに医師の転職難易度の高さを要因としています。

 

その転職難易度の高さは、ターゲット(医師)の勤労環境の特殊性に起因しているわけですが、ドクターの人材マーケットを具体的に掘り下げると、その特殊性の内実が見えてきます。

 

①首都圏は人材の供給が比較的潤沢である一方、地方に行くほど医師不足が顕著になること。

②診療科によって医師の人気に格差があり、人材需給のバランスが極端に崩れてしまっていること。

 

近年の医療業界では、特定の領域における人材が極端に不足しています。地方はもちろん、首都圏でも同様にみられる傾向です。特に顕著な領域として、救急医療、循環器、呼吸器(外科・内科含む)、小児科、産婦人科などが挙げられます。以前は「花形」と言われた診療科目も、近年は医師不足に拍車が掛かっており、医師不足が顕著な診療科目を眺めると、医療過誤による訴訟リスクの高まりや、少子高齢社会における子どもの減少への不安視などが指摘されています。

 

一方、最近の若いドクターに人気なのは、心療内科や精神科だといいます。人気の理由として挙げられるのは、「オペの負担がない」、「夜勤がない」ことなのだそう。多くのドクターが重視する勤労環境の条件が、そのまま人材の偏りに反映されているといえるのではないでしょうか。