「2026年はミドル層の採用市場が過熱してくる」。そう語るのは、サーチ・ビジネス(ヘッドハンティング)の先駆者である東京エグゼクティブ・サーチ(TESCO)代表取締役社長・福留拓人氏です。企業の採用に掛ける費用も有限のなか、なぜ多くの企業がミドル層の採用に熱を入れ始めているのか――見ていきましょう。
2026年の採用市場はどこへ向かう?―エグゼクティブでも若手でもない「課長級=ミドル層」争奪の兆候【キャリアのプロが解説】 (※写真はイメージです/PIXTA)

エグゼクティブ、若手人材…採用トレンドを振り返る

採用のトレンドには、大きく分けて二つの視点があります。


ひとつは10年、20年という長いスパンで見た構造的な変化。もうひとつは、1年から2年程度の短期的な動きです。興味深いのは、この二つが必ずしも同じ方向を向くとは限らず、ときに反比例するように見える点です。これも採用市場の特徴だと言えるでしょう。

 

過去20年ほどの採用動向を振り返ると、やはり大きな転換点はリーマン・ショックでした。「100年に一度」と言われる未曽有の不況を経験し、企業の在り方や経営に求められる価値観は大きく変わりました。それまでの秩序が崩壊し、新しい概念やリーダーシップが求められるようになったのです。

 

その流れの中で注目を集めたのが、いわゆるエグゼクティブ採用(CxOクラス以上)を中心とした経営層の採用でした。2000年代初頭には、この領域の重要性と難易度の高さが広く認識され、多くの企業がここに注力しました。実際、当時はこの層の採用が市場の「ホットゾーン」だったと言えるでしょう。

 

やがてその動きが一巡すると、注目されたのが先進国共通の課題である少子高齢化です。とりわけ日本は、その影響が最も顕著な国のひとつです。これは政治や経済の議論にとどまらず、社会全体の空気感としても明確になってきました。

 

少子高齢化の原因についてはさまざまな見方があります。ある社会学者は「国民が貧しくなり、子どもを育てられなくなった」と指摘しました。一方で、成熟した社会ほど娯楽が増え、「結婚しなくても楽しいことがあふれている社会は、必然的に少子化を招く」と語る経済人もいます。

 

いずれにせよ、人々の間には「若い世代はこれから増えない」「移民政策も不透明だ」という閉塞感が広がっています。日本では特に移民受け入れへの慎重論が根強く、完全なグローバル化にはブレーキがかかっています。

 

その結果、限られた若手人材を奪い合う構図が生まれ、ジュニア層や第二新卒の争奪戦が激化しました。この状況は、構造的な問題として長く続く課題になるでしょう。