昨今深刻化する人手不足。それにも関わらず、企業の幹部社員の採用基準は以前より厳しくなっているといいます。それはいったいなぜなのでしょうか。今回は、サーチ・ビジネス(ヘッドハンティング)のパイオニアである東京エグゼクティブ・サーチ(TESCO)代表取締役社長の福留拓人氏が、採用基準を下げられない理由を解説します。
深刻な人手不足にもかかわらず採用基準は一層厳しくなっているという矛盾…幹部社員を求める企業が抱える「ジレンマ」とは【人材のプロが解説】 (※写真はイメージです/PIXTA)

能力を持った人材を柔軟に採用し、流動性を高めることで企業も成長する

「歩んできた業界が違う」「ビジネス経験の中身が違う」「転職回数が多い」「弊社の社風やビジネスにフィットしていない」「経歴に問題がある」

 

このような点が透けて見えると、せっかくの逸材であっても書類選考などで真っ先にNGが出てしまうことがあります。残念なことです。通常は年齢が上がってくると、それに比例して業務経験も上がってきます。年齢が上がるということは、必ずしも多くの可能性を選択できるというわけではありません。

 

過去を振り返った際に「この経験とマッチしていなくてはならない」となると、採用が非常に限局的になります。人手不足をはじめとする不透明な時代においては、能力を持った幹部を思い切って抜擢して登用するということを、企業はもう少し柔軟に検討してみてもよいかもしれません。そうしないと幹部の人手不足もおそらくずっと解決できないということになってしまうでしょう。そうなると企業も成長できません。

 

マネジメント層が不足したままだと「マネジメントができない」=「末端のオペレーション部分のマネジメントもできない」ということになるので、組織がいつまで経っても成熟しません。例えば離職者が止められない、現場の売上・利益が上がらない、経営主体の売上・利益も上がらないということです。

 

スタッフ部分だけの人手不足を解消しようとしても同じことの繰り返しになるので、企業の成長や進展が遅くなってしまいます。これらはパッケージで解決しなくてはならないということはこれまでも指摘してきました。

 

幹部採用の人手不足解消はマネジメントの向こう側にある現場のさまざまな問題を解決するものですから、やはり一気通貫でつながっているといえるでしょう。幹部社員採用の考え方においては、まだまだ硬直化した部分が見受けられますから、先ほども申し上げたとおり、柔軟に対応する取り組みを深めつつ、企業は一層の意識転換を心掛ける必要があるのではないでしょうか。

 

 

福留 拓人

東京エグゼクティブ・サーチ株式会社

代表取締役社長